2010年10月23日

緊急拡散《尖閣情報戦で中国の術中にハマらない為の心得!》

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緊急拡散《尖閣情報戦で中国の術中にハマらない為の心得!》




● 中国の「尖閣デモ」は、中国のマスメディアやインターネットを管理している元締めの、中国中央宣伝部がコントロールしていることは明らかです。
中国は、日本の一般市民が参加する国民運動を「右翼活動家」と、色付けしたくて必死です。



その動きは、警視庁の公安に情報を提供してありますが、市民参加の国民運動にあらぬ色付けされないように、ここで明らかにします。


保守を自認していらっしゃる皆様は、全員、緊急に「スパイ防止法」が必要と認識していることでしょう。

しかし、それが何故必要かは、時々報道される自衛隊や産業界への中国人スパイ問題で意識させられていると承知しておりますが、スパイ問題は、我々のごくごく身近な、前後左右に存在する人物の中にいるのです。


オーストラリアで数年前に問題になった中国人スパイは、オーストラリアだけで数千人のスパイがバラされました。その時、脱出した中国人スパイのかなりな数は、日本に入ってきたと考えられます。


長野での北京オリンピック聖火リレーの中国人は、中国政府にコントロールされて騒乱を起こしたことが明らかになっていますが、そこで実体験して見たことは、各交差点に携帯電話で連絡を取り合っていた指導者グループが、軍事活動さながらの指揮をしていたのを目撃しました。


現在、日本に帰化した中国人は十数万人、在留中国人が約八十万人、不法滞在者を入れると100万人は居るだろうと云われています。


米国政府高官が、「中国人国費留学生は全員がスパイ」などと、過激な発言をして物議を醸したことがありました。


それに引き換え日本は、スパイ防止法も無くやりたい放題ですが、保守活動の中にどのように中国から工作が仕掛けられているか、皆様は考えたことがあるでしょうか。


■中国政府が意図する工作の基本的なことを綴って見ます。



◆日本のマスメディアは、すでに中国政府のコントロール下に置かれているので問題はない。


@今、必要な工作は、日本国内の保守の活動を取りまとめ、その活動を国民から切り離し「右翼活動家」の活動と特定できるように仕向けよ。そして、日本の一般市民の賛同を得ているものではないと工作せよ。


A @を実現する為に必要なことは、尖閣デモなど中国に対してのデモには、極力一般市民が気軽に参加しずらいようにハードルを高くなる工作をせよ。

B @Aを実現する手だては、右翼街宣車を参考にして、一般市民から見たとき右翼街宣車を彷彿するように仕向けることが大事なのです。

上記工作が成功すると、日本国内の「尖閣デモ」は、中国国内の「尖閣デモ」との相対化に成功し、国際的に「日中間に領土問題があるとの宣伝」が成功する。


★これら、政治宣伝に「日の丸」が利用されていることに、皆様お気づきですか。小林よしのり氏が、最近のデモに大きな日の丸が乱舞していることに違和感を唱えていましたが、日の丸が好きとか嫌いの問題ではなく、誰を助ける為に日の丸を振っているかなのです。

それは、中国政府のために日の丸を振っていることになっているのです。

日本は、米国や中国のような多民族国家ではありませんので、日の丸を前面に出さなくても日本国内のデモは、外国と比較すると、殆どすべてが大和民族と、外国メディアも外国人もわかっています。


いま必要なデモは、中国のデモと相対化されないことです。

日の丸より、プラカードに中国の「尖閣捏造地図」や国際的に通用する正当性を日本文や英文で表記することです。


★一番有効な、プラカードや横断幕は、中国語で「中国の地図は、日本名の『尖閣群島』になっていた!」とか「人民日報も尖閣は日本領と記事にしていた。国際的詐欺国家中国」など、論理的に反論出来ないプラカードを用意する必要があります。

それは、日本国内の「尖閣デモ」を中国国内からインターネットで閲覧して、中国国内に火をつけるのに利用されているのであり、中国国内で報道されない、尖閣の歴史的情報などがプラカードに中国語で氾濫していると、日本国内の「尖閣デモ」を中国は悪用できなくなります。


★中国は、保守市民の集会やデモに大きな「日の丸」を持ち込ませる工作をしています。

小生がじかに関係した集会に、メールで、大きな「日の丸」を持ち込みたいと、繰り返し申し入れて来た発信元は北京からでした。

その時、劇場と同じように考えていましたので、小さな「日の丸」は認める回答すると、割り箸に付けて「100本」送って来ましたが、船橋市を経由して届きました。

この時の情報は、すべて警視庁本庁担当者に提供してあります。日本国内に北京と連携して反日工作を日常的にやっている日本人がたくさんいます。

それに気付いて貰いたいのですが、見抜くことは難しいようです。

保守の新聞の『夕刊フジ』が、10月16日の「尖閣デモ」を、市民や保守系国民との表記ではなく、「右翼系デモ」と記事にしていましたので、日本人であれば遺伝子に組み込まれている「日の丸」より、「プラカード」に中国語で論理的批判を掲げてください。そうすることで、日本国内のデモの映像を中国国内で悪用できなくなります。

これは、説明すれば素人にも理解していただける情報戦の基本中の基本です。


以上、ご参考になれば幸いです。


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■この記事は、営利目的以外インターネットだけ転載フリーとします。
転載条件は【水間条項から転載】との表記だけで結構です。
http://mizumajyoukou.blog57.fc2.com/



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民主党政権下で、せめて覚醒している国民がしっかり一致団結して意思表示をしなくては、日本を守ることはできないでしょう。

それらに対抗する「」に、
朝日新聞が報道した「日韓併合」の真実』を利用していただけることを願う次第です。

  

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posted by 水間 at 20:50| 尖閣問題 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2010年10月22日

拡散《情報戦は効果的な影響を与えています。手を緩めず要請しましょう!》

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拡散《情報戦は効果的な影響を与えています。手を緩めず要請しましょう!》




● 中国が、唐突に尖閣海域の海底油田の日中共同開発を打診して来ました。

これは、先月から外務省と経産省に、米国との尖閣共同開発の要請をして戴いた成果です。

亀井大臣に本年の年賀状のお願いでは、数千枚になっていたことを関係者から聞いております。

それから、類推するとメールでの送信は、数千以になったと思っております。

その内容は、逐一中国のスパイ網に筒抜けになっており、中国にとって最悪な結果(尖閣日米共同開発)に、なる前に日中尖閣共同開発のくせ玉を投げかけて来ました。


長年、中国の単純な謀略と対峙してきた経験から、手のひらに載せて見るようにわかります。


情報戦の要諦は、中国が一歩引いて、ダメ元で「尖閣海域共同開発」を申し入れてきたことは、『週刊ポスト』に掲載された国際的詐欺国家中国の「動かぬ犯罪」が、インターネットで世界中にばらまかれたことで相当焦っているようです。


我が国の軍事力と中国人民解放軍を比較すると、今後、中国が3空母機動艦隊を就航させる状況では、日本も核武装と海上自衛隊の緊急増強をしなくては、日本単独で尖閣を守ることなどできません。

ここで大事なことは、中国がブレだしましたので、ここは今まで以上に、外務省と経産省に「尖閣海域海底油田日米共同開発」の早期実現の要請をお願いいたします。



外務省ご意見
https://www3.mofa.go.jp/mofaj/mail/qa.html

石油の採掘権の許認可をもっている主官庁・大畠経済産業大臣に、尖閣海底油田の日米共同開発のお願いをしましょう。


◆経済産業省:
http://www.meti.go.jp/
お問い合わせ、ご意見:
http://www.meti.go.jp/comment_form/index.html
◆大畠経済産業大臣:
http://www.oohata.com/(工事中)
メール:g01007@shugiin.go.jp
03-3508-7231 
03-3502-5953 (FAX)

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民主党政権下で、せめて覚醒している国民がしっかり一致団結して意思表示をしなくては、日本を守ることはできないでしょう。

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朝日新聞が報道した「日韓併合」の真実』を利用していただけることを願う次第です。

  

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posted by 水間 at 20:44| 尖閣問題 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2010年10月21日

《金日成・正日親子に献金!?》

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《金日成・正日親子に献金!?》




● NHK昼のニュースは、朝鮮人学校の授業料無料化法案が文科省の原案通り、閣議を通ったことを報じていた。


映像には、朝鮮人学校の教室内が映っていたが、黒板の上に金日成と金正日の写真が掲げられていた。

その原案とは、授業の内容に頓着しないとのこと。金日正将軍様万歳もOK。日本は従軍慰安婦を20万人強制連行したもOK。要するに天皇陛下を貶めても日本を批判する嘘の歴史を並べ立てても、一切問題にしないことのようです。

「おにぎりを食べたい」と、生活保護の支給を貰えず言い残して死んだ日本人。経済的な破綻から自殺者が増えて、3万人を維持。自殺者を減らすことも少子化対策なのだが、民主党は日本人より朝鮮人対策が大事なようだ。民主党はどこの国の政党なのか。

拉致被害者は泣いている。

野党よ、この予算案を阻止するために補正予算を止めても、国民は理解する。

ナメるな民主党!


「週刊ポスト」掲載の「動かぬ証拠」の地図と記事を全世界の民主主義を愛する諸国民の方々に検証していただきたき、中国の野望を阻止するために連携して戴けることを切に願っております


◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇


民主党政権下で、せめて覚醒している国民がしっかり一致団結して意思表示をしなくては、日本を守ることはできないでしょう。

それらに対抗する「」に、
朝日新聞が報道した「日韓併合」の真実』を利用していただけることを願う次第です。

数百万人の反対署名より効果的な答弁を引き出して戴けるように、質問資料を準備しますので、皆様方に於かれましては、一人でも多くの友人に同資料本の存在を、口コミ(メール)で広げて戴けたら幸いです。


  

渡部昇一先生も絶賛!『朝日新聞が報道した「日韓併合」の真実』
http://www.youtube.com/watch?v=wrzB9f9dL80
(ytvidscollection 様、動画を制作して頂き感謝いたします。)


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中国は、尖閣問題に絡めて
遺棄化学兵器」問題まで持ち出してきましたので、そのカラクリも明らかにし、準備していた
尖閣・竹島・北方領土・靖国・遺棄兵器」問題の虚構を一冊に纏めて緊急出版することになりました。その掲載論文は、『正論』と『SAPIO』誌に発表したスクープ論文です。


今回の本は、スクープ資料と掲載できなかった資料も記載しますので、強力な資料本になります。



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■中国は、今後20〜30年を目処に、日本を自治区にする目的であらゆる手段を講じてくるでしょうが、その先兵は日本国籍を取得して、国会議員を目指していることでしょう。

■中国国内で民主化活動をすると、劉暁波氏夫人のように拘束されることは、日常茶飯事ですが、外国に於いてもその状況は同じなのです。

最近、中国政府の代理人のような大学教授は、スパイとすぐにわかりますが、中国に家族を残しているにも拘わらず、中国批判をしてチヤホヤされている帰化中国人がいますが、それに加担することは犯罪になります。




■中国に経済を人質に捕られている状態では、日本の安全保障が脅かされることになることを、我が国の経済人に自覚させる必要があるのです。

その意味では中国を黙らせる反中国デモのターゲットは、中国へ進出している企業に訴えかけることが効果的なのです。



次に要請を集中するところは、石油の採掘権の許認可をもっている主官庁・大畠経済産業大臣に、尖閣海底油田の日米共同開発のお願いをしましょう。


◆経済産業省:
http://www.meti.go.jp/
お問い合わせ、ご意見:
http://www.meti.go.jp/comment_form/index.html
◆大畠経済産業大臣:
http://www.oohata.com/(工事中)
メール:g01007@shugiin.go.jp
03-3508-7231 
03-3502-5953 (FAX)


この要請は、すぐに結果が出ませんが、成就できれば、我が国はもちろん米国にとっても大きな国益になり、積極的に軍事力を前面に出してでも尖閣を守ることでしょう。

◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇

【たちあがれ日本】の平沼代表ほか所属国会議員が、尖閣を守る「請願書」を衆議院議長と参議院議長に提出するための紹介議員になって戴けることになりました。

取りまとめは、「たちあがれ日本」の事務局でやって頂けることなりました。

詳細は、下記「たちあがれ日本」か「中山成彬先生」のホームページを御覧下さい。

◆「たちあがれ日本」:
http://www.tachiagare.jp/emergency/

◆「中山成彬先生」:
http://www.nakayamanariaki.com/

◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇

その第1番目にGoogle地図の「尖閣」の表記が、日本名と中国名の両名表記になっているとのことであり、歴史的資料をGoogle社へ提供して、日本名の単独表記にしてもらう必要があります。

Googleは、中国の言論検閲に反発して中国から撤退したのであり、公正な検証が行われれば、日本名の単独表記にしてもらえることでしょう。


ソフトバンクのコマーシャルは、冗談の域を越えて、執拗に日本の伝統的な「家族の絆」を破壊することを目的にしていると判断することができるのです。

それを無意識に受け入れている日本では、国家観を喪失した国民が溢れ、家族の絆の崩壊を加速させ、顔のない無国籍の国に限りなく貶められているのです。
この意味を理解できる方々は、ソフトバンクの不買を呼びかけられては如何でしょうか。



★覚醒されていらっしゃるインターネットユーザーの皆様、この機に乗じて「中国政府は、国内事情に配慮しているから強硬姿勢をとっている」と、解説している評論家などは、親中国のスパイ活動をしていると見て間違いないでしょう。


皆様方が、前原外務大臣に要請するとき、尖閣海域の海底資源の開発を、日米共同での開発を早期に推進することもお願いいたします。

◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇

■現在、中国政府は尖閣領有を正当化するため、世界中の日本大使館や領事館にデモンストレーションを仕掛けていますが、それを逆手にとって宣伝できる強力な武器は、前原外務大臣が「中国漁船が海上保安庁の巡視船に体当たりしたビデオの公開を考えている」と、示唆した通りに実施していただくことなのです。それが出来れば、凶悪な共産主義国家の危険な実態が一目瞭然になります。


その為には、国内外の覚醒しているインターネットユーザーの皆様が一丸となって、前原外務大臣に要請する必要があります。

こと領土問題は、国家主権の根本ですので、いままで要請をしたことのない方々も参加していただく必要があります。



ここは、沖縄の米軍と緊密な連携をして、自衛隊の増強及び尖閣諸島の基地化を推進することを、一気呵成に
前原外務大臣と北澤防衛大臣に要請をお願いします。


前原外務大臣
http://www.maehara21.com/index.php
メールフォーム:
http://www.maehara21.com/form/index.php
info@maehara21.com

北澤防衛大臣
http://kitazawa.tsukaeru.info/
メールフォーム:
http://kitazawa.tsukaeru.info/page/iken.htm
t-kitazawa@beach.ocn.ne.jp


尖閣問題は、沖縄返還のとき佐藤栄作首相が、「尖閣海域の海底石油は日本単独で開発すると米国に断言した」ボタンの掛け違いがあったのであり、現在、中国が核武装から空母機動艦隊を整備している状況で、尖閣領有を確実にするための方策は、海底石油開発を日米合同でする以外に選択肢はないのです。


今回の菅執行部の布陣は、小沢一郎を一気に国家権力で潰しにかかっていることが明らかであり、菅執行部が小沢グループを切り崩すことができなければ、限りなく分裂の政局へ突き進むことになるでしょう。

◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇

■今回、中国が国をあげて大騒ぎしていますので、尖閣問題も臨時国会に地図を持ち込み、野党の議員に質問してもらいます。

中国社会科学院の歩平所長は分かっていることと思っていますが。このまま大嘘を繰り返すと、「詐欺大国」の汚名が世界中に喧伝されることになるが、覚悟はできているのでしょうね。


覚醒されていらっしゃる皆様、第11管区海上保安庁への激励メールと総理官邸に抗議のメールを宜しくお願いいたします。

第11管区海上保安庁:
http://www.kaiho.mlit.go.jp/11kanku/
メールアドレス:kouhou-11@kaiho.mlit.go.jp

首相官邸
http://www.kantei.go.jp/
ご意見:https://www.kantei.go.jp/jp/forms/goiken_ssl.html


◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆

『週刊新潮』(2005年10月13日号)で報じられた。

日本から盗み出された、壱岐・安国寺の寺宝
高麗版大般若経」は韓国の国宝になっている問題。

鶴林寺の「絹本著色阿弥陀仏三尊像」や
叡福寺の「楊柳観音像」など、未解決の不法な問題の解決なくして、何故、国家間条約で、解決済みの文化財を韓国に提供する必要があるのか。

◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆

中国が本年7月1日、「中国国防動員法」を施行しました。それによって、日中間で軍事衝突が勃発したとき、日本国内にいる中国人は、中国人民解放軍に直接管理コントロールされる法律です。

中国のインターネットに、前2回尖閣諸島に上陸したときの船で、8月末までにまた上陸を試みる声明が配信されております。この情報は、今春
中国人民解放軍の正体』を上梓された、中国人民解放軍ウォッチャー第1任者の鳴霞氏からのものです。

仮に尖閣諸島で小競り合いになり、武力衝突になれば
中国国防動員法」が発動されることになり、当然、IT企業を経営している中国人も、解放軍の配下に組み込まれ、日本に対して敵対行動を強要されることになるのです。


これは恐ろしいことです。現実化したときのことを想定すると、インターネット空間は一瞬で麻痺状態になってしまう可能性があるのです。

高校生や大学生の一部の学生に、選挙権は与えられておりませんが、いま奈落の底に堕とされようとしている日本を救える強力な力をもっているのは、学生諸賢のインターネットを動かす力なのです。


◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇

いま、アマゾンで発売中の
朝日新聞が報道した「日韓併合」の真実:韓国が主張する「七奪」は日本の「七恩」だった』で、明らかにしてありますが、謝罪など一切する必要はありません。

これらの記事は、国立国会図書館に現存する大正4年以降のマイクロフィルムを2年間に亘って昭和20年8月まで精査した中から取り出したものです。

それは、日本人として日本が統治していた時代の朝鮮半島の「空気」までを、感じ取りたいとの思いからでした。

それは、韓国から繰り返し叩きつけてくる歴史認識に、誰しも抱いている違和感からでした。
誰かがしなければいけない日本人の名誉を守る地道な作業でした。

その中で吉田首相は、在日朝鮮人の過半数は不法入国者で、将来に禍根を遺さないように全員を朝鮮半島に戻したいとの要請をマッカーサーにしていたことも、日本人全員に知ってもらいたいことなのです。

戦後、在日朝鮮人は差別されたとの前提に、日本国民に無理難題を押し付けてきていましたが、不法入国者は犯罪者です。約二人に一人が、犯罪者であれば日本人から白い目で見られたことは当たり前です。

目標は10万部ですが、一石二鳥を狙い、10万部に到達した月から半年以内に、『南京の実相』を基にした「DVD映画『南京の実相』」を、これまでの御支援に感謝の意を込め、「印税」だけで「日・英」版を制作することを告知します。

宜しくお願いいたします。


■ 中国からの捏造歴史認識を封じ込める武器として、『「南京事件」の総括』(小学館文庫)の解説で、櫻井よしこ先生が「日本再生の力を生み出し、日本国の名誉の回復につながる貴重な書…この書を日本人全員に読んでほしいと願うものである」と絶賛されていることを尊重し、「中国の大嘘」に対抗する書籍を同書にしました。

■また、南京問題を終結させた資料を満載している『南京の実相』〔国際連盟は2万人虐殺すら認めなかった〕(自民党歴史議連監修、日新報道:推薦文・島村宜伸先生、平沼赳夫先生、故・中川昭一先生:まえがき・中山成彬先生)を、座右の書にして戴ければ幸いです。
 

■「日本統治時代を肯定的に理解する 韓国の一知識人の回想」著者(パク・チャンウン)
同回想記は、『朝日新聞が報道した「日韓併合」の真実』に、掲載した朝鮮版朝日新聞の記事に疑問がある方の必読書になります。

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アマゾン図書
アマゾンが、在庫表示やカスタマーレビューなどを検閲操作した書籍。また、一連の操作から、「GHQ捏造史観」の見直しに通じる図書をターゲットにしていることで選択した8冊です。




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■国民新聞は、明治時代に徳富蘇峰が創刊した新聞で、1970年代に「日本解放工作書」をスクープしたことでも有名ですが、真正保守言論の中心的新聞でもあります。

今回の尖閣の危機に際し、一人でも多くの国民が覚醒できるのであればと、購読希望者に国民新聞(月刊)の見本版を無料で配布していただけることになりました。
この危機に際し、購読希望者には、年間購読料1万円(送料・税込み)のところを5千円にして頂けるようですので、ご希望の方は下記へお申込みください。

国民新聞
〒160−0023
東京都新宿区新宿4−32−4−1105
TEL:03−3311−1001
FAX:03−3313−9800
http://www.Kokuminshimbun.com/index.html
http://twitter.com/kokuminshimbun

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また、中国国内政治・軍事情報をどこよりも早く、編集主幹・鳴霞氏が編集している『月刊中国』は、中国情報部が嫌がっている情報誌ですので購読をお薦めします。

月刊中国
〒673−1334
兵庫県加東郡東条町吉井493−1
発行人・木下清美
年間購読料\5千円(毎月1日発行)
郵便振替:00930−2−69515
TEL&FAX:0795−46−1880

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「4・10:過去現在未来塾:講演会」登壇者動画一覧【バナー転載フリー】

「過去現在未来塾」の今後の展開は、皆様方のご協力次第で啓蒙活動も変化します。

【過去現在未来塾概要】

■塾長: 中山成彬先生

■講師陣:
●伊藤玲子(日教組問題など)、
●島袋伸子(お産問題など)、
●土屋たかゆき(民主党マニフェスト違反問題など)、
●戸井田とおる(靖国神社公式参拝問題など)、
●西川京子(女性問題法案など)、
●牧原秀樹(二重・三重「重国籍」問題など)、
●小山和伸(CO2、25%削減問題など)、
●水間政憲(歴史認識問題など)

■事務局: 中山成彬東京事務所
〒162-0845
東京都新宿区市谷本村町3-17
パシフィックレジデンス市ヶ谷904号室
*FAX03-3269-5873
*お問い合わせ先:
kakogenzaimiraijyuku@gmail.com
(@は半角に替えてください。尚、「塾」のお問い合わせ以外の用件は、お返事は出来ませんのでご了承ください。)

「塾」の趣旨他、詳細は下記をご覧ください。
http://mizumajyoukou.blog57.fc2.com/blog-entry-19.html

何卒宜しくお願い申し上げます。

以上


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■中山成彬先生のブログです。
http://nakayamanariaki.cocolog-nifty.com/blog/
Twitter:http://twitter.com/nakayamanariaki

■政治家:戸井田とおる先生のブログ「丸坊主日記」と連携しています。
http://toidahimeji.blog24.fc2.com/

■USA北東部在住、邦人の方のサポートブログ
◆WE LOVE JAPAN!◆です。偶にアメリカの風景も綴られています。
http://applecosmos.blog123.fc2.com/



■【転載不可】ジャーナリスト・水間政憲
http://mizumajyoukou.blog57.fc2.com/本館,
http://blog.goo.ne.jp/mizumajyoukou
「過去のブログ(SAPIOの記事等)も閲覧される方はgooへ!」
http://mizumajyoukou.seesaa.net/
8月6日よりミラーサイトは此方へ移転しました。


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posted by 水間 at 04:42| 時事 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする
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