2010年09月12日

《米国か中国を選択するときの判りやすい基準!》

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《米国か中国を選択するときの判りやすい基準!》





いよいよ来週に売国首相が決まります。


国民にとってこのうえない不幸なことは、小沢一郎か菅直人のどちらがなっても、比較できる尺度は「売国度数」につきることです。

【小沢一郎の売国度数】
中国>韓国>日本


昨年、12月11日、小沢一郎が胡錦濤中国国家主席に媚びて、「政権交代を実現したが、こちらの国に例えれば解放の戦いはまだ終わっていない。来夏に最終決戦がある。兵を募り、鍛え、勝利を目指している。野戦軍の総司令官として解放戦が終わるまで徹したい」と、述べています。これは、蛮族が中国皇帝に謁見しているような構図で、かなりな売国度です。


【菅直人の売国度数】
韓国>中国>日本



本年、8月10日、菅直人は「日韓併合」100周年謝罪談話を強行しました。

ちょうど百年前の8月、日韓併合条約が締結され、…政治的・軍事的背景の下、当時の韓国の人々は、その意に反して行われた植民地支配によって、国と文化を奪われ、民族の誇りを深く傷付けられました。…この植民地支配がもたらした多大の損害と苦痛に対し、ここに改めて痛切な反省と心からのお詫びの気持ちを表明いたします。」と、これもまた立派な売国奴です。

小沢と菅は、いずれも親中国の共通点があり、どちらが首相になっても日本の国益を損なうことだけは明らかです。

米国も中国も虎視眈々と日本に無理難題を仕掛けてきていますが、米国か中国を選択しなくてはならないときの基準は、この数日間世界中を騒がしているフロリダの教会のニュースにあります。

それは、近現代に於いて、人類が育て上げ手に入れた「言論・表現の自由の保障」にたいし、米国と中国が基本的人権をいかに実現しているかを比較すると答えは簡単です。

日本・米国・中国は死刑を実施しているが、世界の約半数の死刑執行をしているのは中国で、その中に政治犯も入っています。因みに、政治犯収容所を運営しているのは、三カ国では中国だけです。

今回のフロリダの牧師が、「9・11」にコーランを焼却すると宣言してからのニュースは、皆様方がご存知の通り、ヒラリー国務長官が中止を要請しても無視され、とうとうオバマ大統領が懇願してやっとフロリダの牧師は、思いとどまったようです。

世界の超大国アメリカと言えども法治国家のコストは、フロリダの片田舎の信者30人たらずの牧師に、国家元首が計画の中止をお願いしなくてはならないことなのです。

それでは、同じような問題が中国で勃発したと想定すると、報道規制をし市民から隔絶したあと、一夜にして教会は更地され、牧師と信者30人は政治犯収容所送りにされることは想像できることなのです。

これら一事が万事、米国か中国を選択せざるを得ない場合、どちらを選ぶかは論をまたないでしょう。


覚醒されていらっしゃるインターネットユーザーの皆様、
中国人銅像寄贈問題」の白紙撤回を求めて、奈良県に要請をしましょう。


■奈良県への意見は、平城遷都1300年記念事業推進局に、FAXかメールで要請しましょう。
http://www3.pref.nara.jp/hodo/dd.aspx?menuid=12126
http://www.pref.nara.jp/dd_aspx_menuid-6354.htm
お問い合わせ広報広聴課
報道係  TEL : 0742-27-8325
広報紙係・放送制作係  TEL : 0742-27-8326
県民相談広聴係  TEL : 0742-27-8327
相談ならダイヤル  TEL : 0742-27-1100

奈良県HP:
http://www.pref.nara.jp/
総務部秘書課: 
hisyo@office.pref.nara.lg.jp
ご意見・ご提案フォーム:
http://www.pref.nara.jp/kensei/f_input.htm


民主党政権下で、せめて覚醒している国民がしっかり一致団結して意思表示をしなくては、日本を守ることはできないでしょう。

それらに対抗する「」に、
朝日新聞が報道した「日韓併合」の真実』を利用していただけることを願う次第です。

数百万人の反対署名より効果的な答弁を引き出して戴けるように、質問資料を準備しますので、皆様方に於かれましては、一人でも多くの友人に同資料本の存在を、口コミ(メール)で広げて戴けたら幸いです。


  

渡部昇一先生も絶賛!『朝日新聞が報道した「日韓併合」の真実』
http://www.youtube.com/watch?v=wrzB9f9dL80
(動画を制作して頂き感謝いたします。)


★手をゆるめず、一気呵成にマスコミが無視できない「アマゾン総合ランキング1位」をゲットして、「売国談話」への批判を意思表明できれば、臨時国会前に一波乱起こすことが可能になります。

口コミ(メール)から口コミが一番強力ですので、一丸となって日本人の意思を見せつけることができる千載一遇のチャンスですので、宜しくお願いいたします。

その錦の御旗に
朝日新聞が報道した「日韓併合」の真実・韓国が主張する「七奪」は日本の「七恩」だった』を2年間かけて準備し、使えるようにインターネット上に羽ばたかさせています。

『週刊新潮』(2005年10月13日号)で報じられた。

日本から盗み出された、壱岐・安国寺の寺宝
高麗版大般若経」は韓国の国宝になっている問題。

鶴林寺の「絹本著色阿弥陀仏三尊像」や
叡福寺の「楊柳観音像」など、未解決の不法な問題の解決なくして、何故、国家間条約で、解決済みの文化財を韓国に提供する必要があるのか。

朝日新聞が報道した「日韓併合」の真実・韓国が主張する「七奪」は日本の「七恩」だったを、通読すれば、戦後の不明を反省して、謝罪をする必要があるのは韓国なのです。

世論を転換するには、真実の歴史認識に覚醒されていない、市井の国民が同書を手にする必要があります。


また、同書は地方の書店に配本されていても、なかなか手に入れずらいようですので、
東京から帰省される方は、紀伊國屋書店新宿本店
大阪の方には、紀伊國屋書店梅田本店に多数の在庫が確保されているようです。

この時期の「菅首相謝罪談話」反対メールは目立ちますので、携帯からも繰り返しお願いいたします。

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アマゾンを監視するためにも
朝日新聞が報道した「日韓併合」の真実』だけは、アマゾンを使い総合ランキング1位をゲットしましょう。


中国が本年7月1日、「中国国防動員法」を施行しました。それによって、日中間で軍事衝突が勃発したとき、日本国内にいる中国人は、中国人民解放軍に直接管理コントロールされる法律です。

中国のインターネットに、前2回尖閣諸島に上陸したときの船で、8月末までにまた上陸を試みる声明が配信されております。この情報は、今春
中国人民解放軍の正体』を上梓された、中国人民解放軍ウォッチャー第1任者の鳴霞氏からのものです。

仮に尖閣諸島で小競り合いになり、武力衝突になれば
中国国防動員法」が発動されることになり、当然、IT企業を経営している中国人も、解放軍の配下に組み込まれ、日本に対して敵対行動を強要されることになるのです。


これは恐ろしいことです。現実化したときのことを想定すると、インターネット空間は一瞬で麻痺状態になってしまう可能性があるのです。

高校生や大学生の一部の学生に、選挙権は与えられておりませんが、いま奈落の底に堕とされようとしている日本を救える強力な力をもっているのは、学生諸賢のインターネットを動かす力なのです。

老若男女の総力で、日本人を舐め切っている
アマゾンの総合ランキング第1位を勝ち取って、日本人の意思を見せつけるときなのです。それは、そのままアマゾンへの批判になります



★尚、「入荷数が少ないので、お客様からの注文はキャンセルさせていただきます」などと、アマゾンからメールを受け取った方は、「丸坊主日記」のコメント欄にご報告ください。アマゾンには「通常二週間から四週間で発送」との表記もあり、同書がその枠から外れることはあり得ませんので、どのような言い訳も通用しないのです。

「南京大虐殺」も日本人が、声高に反論しないから世界中に中国のデマがまかり通っています。

今回は、アマゾンの検閲の証拠を保存してありますので、一種の情報戦を利用して
検閲するアマゾンの危険性」を、日本国民に周知徹底することが大事です。

これは将来的に勃発するであろう、「サイバー戦争」の前哨戦との認識で、日本人が一丸となったときの「日本人の底力」の実現を、切に望むものであります

同書に掲載した公的資料は、感情的論争を圧倒的説得力を持って「虚偽」を拒絶できる力があります。

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インターネットの力は、『嫌韓流』が出版された頃より、格段に強力になっておりますので、友人知人にメールからメールで拡散して頂ければ、歴史認識問題に劇的な変化を及ぼすことになると確信しておりますので、軽く告知していただければ幸いです


いま、アマゾンで発売中の
朝日新聞が報道した「日韓併合」の真実:韓国が主張する「七奪」は日本の「七恩」だった』で、明らかにしてありますが、謝罪など一切する必要はありません。

これらの記事は、国立国会図書館に現存する大正4年以降のマイクロフィルムを2年間に亘って昭和20年8月まで精査した中から取り出したものです。

それは、日本人として日本が統治していた時代の朝鮮半島の「空気」までを、感じ取りたいとの思いからでした。

それは、韓国から繰り返し叩きつけてくる歴史認識に、誰しも抱いている違和感からでした。
誰かがしなければいけない日本人の名誉を守る地道な作業でした。

その中で吉田首相は、在日朝鮮人の過半数は不法入国者で、将来に禍根を遺さないように全員を朝鮮半島に戻したいとの要請をマッカーサーにしていたことも、日本人全員に知ってもらいたいことなのです。

戦後、在日朝鮮人は差別されたとの前提に、日本国民に無理難題を押し付けてきていましたが、不法入国者は犯罪者です。約二人に一人が、犯罪者であれば日本人から白い目で見られたことは当たり前です。

目標は10万部ですが、一石二鳥を狙い、10万部に到達した月から半年以内に、『南京の実相』を基にした「DVD映画『南京の実相』」を、これまでの御支援に感謝の意を込め、「印税」だけで「日・英」版を制作することを告知します。

宜しくお願いいたします。

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■ 中国からの捏造歴史認識を封じ込める武器として、『「南京事件」の総括』(小学館文庫)の解説で、櫻井よしこ先生が「日本再生の力を生み出し、日本国の名誉の回復につながる貴重な書…この書を日本人全員に読んでほしいと願うものである」と絶賛されていることを尊重し、「中国の大嘘」に対抗する書籍を同書にしました。

■また、南京問題を終結させた資料を満載している『南京の実相』〔国際連盟は2万人虐殺すら認めなかった〕(自民党歴史議連監修、日新報道:推薦文・島村宜伸先生、平沼赳夫先生、故・中川昭一先生:まえがき・中山成彬先生)を、座右の書にして戴ければ幸いです。
 

■「日本統治時代を肯定的に理解する 韓国の一知識人の回想」著者(パク・チャンウン)
同回想記は、『朝日新聞が報道した「日韓併合」の真実』に、掲載した朝鮮版朝日新聞の記事に疑問がある方の必読書になります。

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アマゾン図書
アマゾンが、在庫表示やカスタマーレビューなどを検閲操作した書籍。また、一連の操作から、「GHQ捏造史観」の見直しに通じる図書をターゲットにしていることで選択した8冊です。




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「4・10:過去現在未来塾:講演会」登壇者動画一覧【バナー転載フリー】

「過去現在未来塾」の今後の展開は、皆様方のご協力次第で啓蒙活動も変化します。

【過去現在未来塾概要】

■塾長: 中山成彬先生

■講師陣:
●伊藤玲子(日教組問題など)、
●島袋伸子(お産問題など)、
●土屋たかゆき(民主党マニフェスト違反問題など)、
●戸井田とおる(靖国神社公式参拝問題など)、
●西川京子(女性問題法案など)、
●牧原秀樹(二重・三重「重国籍」問題など)、
●小山和伸(CO2、25%削減問題など)、
●水間政憲(歴史認識問題など)

■事務局: 中山成彬東京事務所
〒162-0845
東京都新宿区市谷本村町3-17
パシフィックレジデンス市ヶ谷904号室
*FAX03-3269-5873
*お問い合わせ先:
kakogenzaimiraijyuku@gmail.com
(@は半角に替えてください。尚、「塾」のお問い合わせ以外の用件は、お返事は出来ませんのでご了承ください。)

「塾」の趣旨他、詳細は下記をご覧ください。
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何卒宜しくお願い申し上げます。

以上


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■中山成彬先生のブログです。
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■政治家:戸井田とおる先生のブログ「丸坊主日記」と連携しています。
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■USA北東部在住、邦人の方のサポートブログ
◆WE LOVE JAPAN!◆です。偶にアメリカの風景も綴られています。
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※添付した写真に、杉並区阿佐ヶ谷の神明宮例大祭の模様です。


■【ネットだけ転載フリー(写真不可)】ジャーナリスト・水間政憲
http://mizumajyoukou.blog57.fc2.com/本館,
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「過去のブログ(SAPIOの記事等)も閲覧される方はgooへ!」
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8月6日よりミラーサイトは此方へ移転しました。

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ラベル:小沢一郎 菅直人
posted by 水間 at 03:00| 時事 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする
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