2010年09月28日

《中国を増長させた、日本のマスメディア・経済人・国会議員は三馬鹿トリオ!》

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《中国を増長させた、日本のマスメディア・経済人・国会議員は三馬鹿トリオ!》






尖閣を危機的な状況に陥れたのは、永年の国家戦略・歴史認識なきマスメディア・国会議員・経済人の責任です。

今回、尖閣海域に米軍がイージス艦の派遣を日本側に申し入れしていたそうです。


尖閣の領有権は、2004年11月10日号の『SAPIO』に発表した『中国の恥地図改竄史にみる「尖閣領有の大嘘」』とのリポートで、中国が尖閣の領有権を主張できないようになっていたのです。

しかし、戦略的思考ができない国会議員は、そのリポートに掲載された北京で発行した「尖閣群島」と日本名で表記した地図を有効利用できていませんでした。

今や経済人は、国会議員以上に馬鹿で、1989年の「天安門大虐殺事件」でチャイナリスクの危険性が明らかになっていても、無視して中国になだれ込んだ結果が、今回の強硬姿勢の温床になっていたのです。

マスメディアでのA級戦犯は朝日新聞ですが、こと中国に関しては、日本経済新聞が遜色ないほど、中国へ中国へと草木もなびくように企業を誘導した罪は万死にあたいする。

いずれにしても、中国にむやみやたら進出した責任は、最終的に企業自身にあることは論をまたない。


今回の一連の尖閣問題に関して、テレビなどマスメディアで「中国政府の強硬姿勢は、国内のネット上などの強硬な反日世論に配慮した国内事情でしている」などと、公言している評論家と称する人物たちは、たんなる馬鹿かスパイ防止法があったら、逮捕の対象になるいかがわしさがあります。

1985年、中国の国内事情に配慮して、靖国神社の参拝を中止した中曽根首相の判断が間違いだったことは、その後、中国が靖国神社参拝問題をエスカレートさせたことで学習したことが、まったく生かされておりません。


そもそも一党独裁の中国に、対日本の国内事情などありません。あるのは、中国政府と偽装人民の一体化した国家戦略だけなのです。

日本人よ目を覚ませ、あのGoogleが、中国に言論の自由がなく「検閲」に抗議して撤退したではないか。

日の丸や旭日旗を踏んだり破ったりしている映像は、中国政府公認でのヤラセなのです。中国国内には、いまも政治的発言や表現の自由は規制されているのです。

首相の靖国神社参拝問題などでは、中国人がテレビで「靖国批判」をしていた映像がヤラセだったことなどがバレています。

検閲国家中国は、インターネットに「天安門事件」や「チベット虐殺」などの検閲対象禁止用語がたくさんあることが明らかになっており、それ以外にも「ネット警察」が4〜5万人で監視しているので、中国人民の世論は完全にコントロールされているのが現状です。

その状況で、中国国内のインターネットに尖閣問題での日本批判が溢れているのは、中国政府公認となるのです。

覚醒されていらっしゃるインターネットユーザーの皆様、この機に乗じて「中国政府は、国内事情に配慮しているから強硬姿勢をとっている」と、解説している評論家などは、親中国のスパイ活動をしていると見て間違いないでしょう。


皆様方が、前原外務大臣に要請するとき、尖閣海域の海底資源の開発を、日米共同での開発を早期に推進することもお願いいたします。

◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇

■現在、中国政府は尖閣領有を正当化するため、世界中の日本大使館や領事館にデモンストレーションを仕掛けていますが、それを逆手にとって宣伝できる強力な武器は、前原外務大臣が「中国漁船が海上保安庁の巡視船に体当たりしたビデオの公開を考えている」と、示唆した通りに実施していただくことなのです。それが出来れば、凶悪な共産主義国家の危険な実態が一目瞭然になります。


その為には、国内外の覚醒しているインターネットユーザーの皆様が一丸となって、前原外務大臣に要請する必要があります。

こと領土問題は、国家主権の根本ですので、いままで要請をしたことのない方々も参加していただく必要があります。




ここは、沖縄の米軍と緊密な連携をして、自衛隊の増強及び尖閣諸島の基地化を推進することを、一気呵成に
前原外務大臣と北澤防衛大臣に要請をお願いします。


前原外務大臣
http://www.maehara21.com/index.php
メールフォーム:
http://www.maehara21.com/form/index.php
info@maehara21.com

北澤防衛大臣
http://kitazawa.tsukaeru.info/
メールフォーム:
http://kitazawa.tsukaeru.info/page/iken.htm
t-kitazawa@beach.ocn.ne.jp


尖閣問題は、沖縄返還のとき佐藤栄作首相が、「尖閣海域の海底石油は日本単独で開発すると米国に断言した」ボタンの掛け違いがあったのであり、現在、中国が核武装から空母機動艦隊を整備している状況で、尖閣領有を確実にするための方策は、海底石油開発を日米合同でする以外に選択肢はないのです。


今回の菅執行部の布陣は、小沢一郎を一気に国家権力で潰しにかかっていることが明らかであり、菅執行部が小沢グループを切り崩すことができなければ、限りなく分裂の政局へ突き進むことになるでしょう。

◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇
■今回、中国が国をあげて大騒ぎしていますので、尖閣問題も臨時国会に地図を持ち込み、野党の議員に質問してもらいます。

中国社会科学院の歩平所長は分かっていることと思っていますが。このまま大嘘を繰り返すと、「詐欺大国」の汚名が世界中に喧伝されることになるが、覚悟はできているのでしょうね。


■覚醒されていらっしゃる皆様、第11管区海上保安庁への激励メールと総理官邸に抗議のメールを宜しくお願いいたします。

第11管区海上保安庁:
http://www.kaiho.mlit.go.jp/11kanku/
メールアドレス:kouhou-11@kaiho.mlit.go.jp

首相官邸
http://www.kantei.go.jp/
ご意見:https://www.kantei.go.jp/jp/forms/goiken_ssl.html


覚醒されていらっしゃるインターネットユーザーの皆様、
中国人銅像寄贈問題」の白紙撤回を求めて、奈良県に要請をしましょう。


■奈良県への意見は、平城遷都1300年記念事業推進局に、FAXかメールで要請しましょう。
http://www3.pref.nara.jp/hodo/dd.aspx?menuid=12126
http://www.pref.nara.jp/dd_aspx_menuid-6354.htm
お問い合わせ広報広聴課
報道係  TEL : 0742-27-8325
広報紙係・放送制作係  TEL : 0742-27-8326
県民相談広聴係  TEL : 0742-27-8327
相談ならダイヤル  TEL : 0742-27-1100

奈良県HP:
http://www.pref.nara.jp/
総務部秘書課: 
hisyo@office.pref.nara.lg.jp
ご意見・ご提案フォーム:
http://www.pref.nara.jp/kensei/f_input.htm


民主党政権下で、せめて覚醒している国民がしっかり一致団結して意思表示をしなくては、日本を守ることはできないでしょう。

それらに対抗する「」に、
朝日新聞が報道した「日韓併合」の真実』を利用していただけることを願う次第です。

数百万人の反対署名より効果的な答弁を引き出して戴けるように、質問資料を準備しますので、皆様方に於かれましては、一人でも多くの友人に同資料本の存在を、口コミ(メール)で広げて戴けたら幸いです。


  

渡部昇一先生も絶賛!『朝日新聞が報道した「日韓併合」の真実』
http://www.youtube.com/watch?v=wrzB9f9dL80
(ytvidscollection 様、動画を制作して頂き感謝いたします。)


★手をゆるめず、一気呵成にマスコミが無視できない「アマゾン総合ランキング1位」をゲットして、「売国談話」への批判を意思表明できれば、臨時国会前に一波乱起こすことが可能になります。

口コミ(メール)から口コミが一番強力ですので、一丸となって日本人の意思を見せつけることができる千載一遇のチャンスですので、宜しくお願いいたします。

その錦の御旗に
朝日新聞が報道した「日韓併合」の真実・韓国が主張する「七奪」は日本の「七恩」だった』を2年間かけて準備し、使えるようにインターネット上に羽ばたかさせています。

『週刊新潮』(2005年10月13日号)で報じられた。

日本から盗み出された、壱岐・安国寺の寺宝
高麗版大般若経」は韓国の国宝になっている問題。

鶴林寺の「絹本著色阿弥陀仏三尊像」や
叡福寺の「楊柳観音像」など、未解決の不法な問題の解決なくして、何故、国家間条約で、解決済みの文化財を韓国に提供する必要があるのか。

朝日新聞が報道した「日韓併合」の真実・韓国が主張する「七奪」は日本の「七恩」だったを、通読すれば、戦後の不明を反省して、謝罪をする必要があるのは韓国なのです。

世論を転換するには、真実の歴史認識に覚醒されていない、市井の国民が同書を手にする必要があります。


また、同書は地方の書店に配本されていても、なかなか手に入れずらいようですので、
東京から帰省される方は、紀伊國屋書店新宿本店
大阪の方には、紀伊國屋書店梅田本店に多数の在庫が確保されているようです。

この時期の「菅首相謝罪談話」反対メールは目立ちますので、携帯からも繰り返しお願いいたします。

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アマゾンを監視するためにも
朝日新聞が報道した「日韓併合」の真実』だけは、アマゾンを使い総合ランキング1位をゲットしましょう。


中国が本年7月1日、「中国国防動員法」を施行しました。それによって、日中間で軍事衝突が勃発したとき、日本国内にいる中国人は、中国人民解放軍に直接管理コントロールされる法律です。

中国のインターネットに、前2回尖閣諸島に上陸したときの船で、8月末までにまた上陸を試みる声明が配信されております。この情報は、今春
中国人民解放軍の正体』を上梓された、中国人民解放軍ウォッチャー第1任者の鳴霞氏からのものです。

仮に尖閣諸島で小競り合いになり、武力衝突になれば
中国国防動員法」が発動されることになり、当然、IT企業を経営している中国人も、解放軍の配下に組み込まれ、日本に対して敵対行動を強要されることになるのです。


これは恐ろしいことです。現実化したときのことを想定すると、インターネット空間は一瞬で麻痺状態になってしまう可能性があるのです。

高校生や大学生の一部の学生に、選挙権は与えられておりませんが、いま奈落の底に堕とされようとしている日本を救える強力な力をもっているのは、学生諸賢のインターネットを動かす力なのです。

老若男女の総力で、日本人を舐め切っている
アマゾンの総合ランキング第1位を勝ち取って、日本人の意思を見せつけるときなのです。それは、そのままアマゾンへの批判になります



「南京大虐殺」も日本人が、声高に反論しないから世界中に中国のデマがまかり通っています。

今回は、アマゾンの検閲の証拠を保存してありますので、一種の情報戦を利用して
検閲するアマゾンの危険性」を、日本国民に周知徹底することが大事です。

これは将来的に勃発するであろう、「サイバー戦争」の前哨戦との認識で、日本人が一丸となったときの「日本人の底力」の実現を、切に望むものであります

同書に掲載した公的資料は、感情的論争を圧倒的説得力を持って「虚偽」を拒絶できる力があります。

◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇

インターネットの力は、『嫌韓流』が出版された頃より、格段に強力になっておりますので、友人知人にメールからメールで拡散して頂ければ、歴史認識問題に劇的な変化を及ぼすことになると確信しておりますので、軽く告知していただければ幸いです


いま、アマゾンで発売中の
朝日新聞が報道した「日韓併合」の真実:韓国が主張する「七奪」は日本の「七恩」だった』で、明らかにしてありますが、謝罪など一切する必要はありません。

これらの記事は、国立国会図書館に現存する大正4年以降のマイクロフィルムを2年間に亘って昭和20年8月まで精査した中から取り出したものです。

それは、日本人として日本が統治していた時代の朝鮮半島の「空気」までを、感じ取りたいとの思いからでした。

それは、韓国から繰り返し叩きつけてくる歴史認識に、誰しも抱いている違和感からでした。
誰かがしなければいけない日本人の名誉を守る地道な作業でした。

その中で吉田首相は、在日朝鮮人の過半数は不法入国者で、将来に禍根を遺さないように全員を朝鮮半島に戻したいとの要請をマッカーサーにしていたことも、日本人全員に知ってもらいたいことなのです。

戦後、在日朝鮮人は差別されたとの前提に、日本国民に無理難題を押し付けてきていましたが、不法入国者は犯罪者です。約二人に一人が、犯罪者であれば日本人から白い目で見られたことは当たり前です。

目標は10万部ですが、一石二鳥を狙い、10万部に到達した月から半年以内に、『南京の実相』を基にした「DVD映画『南京の実相』」を、これまでの御支援に感謝の意を込め、「印税」だけで「日・英」版を制作することを告知します。

宜しくお願いいたします。

◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇

■ 中国からの捏造歴史認識を封じ込める武器として、『「南京事件」の総括』(小学館文庫)の解説で、櫻井よしこ先生が「日本再生の力を生み出し、日本国の名誉の回復につながる貴重な書…この書を日本人全員に読んでほしいと願うものである」と絶賛されていることを尊重し、「中国の大嘘」に対抗する書籍を同書にしました。

■また、南京問題を終結させた資料を満載している『南京の実相』〔国際連盟は2万人虐殺すら認めなかった〕(自民党歴史議連監修、日新報道:推薦文・島村宜伸先生、平沼赳夫先生、故・中川昭一先生:まえがき・中山成彬先生)を、座右の書にして戴ければ幸いです。
 

■「日本統治時代を肯定的に理解する 韓国の一知識人の回想」著者(パク・チャンウン)
同回想記は、『朝日新聞が報道した「日韓併合」の真実』に、掲載した朝鮮版朝日新聞の記事に疑問がある方の必読書になります。

□◆□◆□◆□◆□◆

アマゾン図書
アマゾンが、在庫表示やカスタマーレビューなどを検閲操作した書籍。また、一連の操作から、「GHQ捏造史観」の見直しに通じる図書をターゲットにしていることで選択した8冊です。




□◆□◆□◆□◆□◆

■国民新聞は、明治時代に徳富蘇峰が創刊した新聞で、1970年代に「日本解放工作書」をスクープしたことでも有名ですが、真正保守言論の中心的新聞でもあります。

今回の尖閣の危機に際し、一人でも多くの国民が覚醒できるのであればと、購読希望者に国民新聞(月刊)の見本版を無料で配布していただけることになりました。
この危機に際し、購読希望者には、年間購読料1万円(送料・税込み)のところを5千円にして頂けるようですので、ご希望の方は下記へお申込みください。

国民新聞
〒160−0023
東京都新宿区新宿4−32−4−1105
TEL:03−3311−1001
FAX:03−3313−9800
http://www.Kokuminshimbun.com/index.html
http://twitter.com/kokuminshimbun

――――――――――
また、中国国内政治・軍事情報をどこよりも早く、編集主幹・鳴霞氏が編集している『月刊中国』は、中国情報部が嫌がっている情報誌ですので購読をお薦めします。

月刊中国
〒673−1334
兵庫県加東郡東条町吉井493−1
発行人・木下清美
年間購読料\5千円(毎月1日発行)
郵便振替:00930−2−69515
TEL&FAX:0795−46−1880

◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆



「4・10:過去現在未来塾:講演会」登壇者動画一覧【バナー転載フリー】

「過去現在未来塾」の今後の展開は、皆様方のご協力次第で啓蒙活動も変化します。

【過去現在未来塾概要】

■塾長: 中山成彬先生

■講師陣:
●伊藤玲子(日教組問題など)、
●島袋伸子(お産問題など)、
●土屋たかゆき(民主党マニフェスト違反問題など)、
●戸井田とおる(靖国神社公式参拝問題など)、
●西川京子(女性問題法案など)、
●牧原秀樹(二重・三重「重国籍」問題など)、
●小山和伸(CO2、25%削減問題など)、
●水間政憲(歴史認識問題など)

■事務局: 中山成彬東京事務所
〒162-0845
東京都新宿区市谷本村町3-17
パシフィックレジデンス市ヶ谷904号室
*FAX03-3269-5873
*お問い合わせ先:
kakogenzaimiraijyuku@gmail.com
(@は半角に替えてください。尚、「塾」のお問い合わせ以外の用件は、お返事は出来ませんのでご了承ください。)

「塾」の趣旨他、詳細は下記をご覧ください。
http://mizumajyoukou.blog57.fc2.com/blog-entry-19.html

何卒宜しくお願い申し上げます。

以上


◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆

■中山成彬先生のブログです。
http://nakayamanariaki.cocolog-nifty.com/blog/
Twitter:http://twitter.com/nakayamanariaki

■政治家:戸井田とおる先生のブログ「丸坊主日記」と連携しています。
http://toidahimeji.blog24.fc2.com/

■USA北東部在住、邦人の方のサポートブログ
◆WE LOVE JAPAN!◆です。偶にアメリカの風景も綴られています。
http://applecosmos.blog123.fc2.com/




※ 添付した写真は、街からすっかり花がなくなりましたが、道端にサフランのような花が咲いていたので写してみました。


■【ネットだけ転載フリー(写真不可)】ジャーナリスト・水間政憲
http://mizumajyoukou.blog57.fc2.com/本館,
http://blog.goo.ne.jp/mizumajyoukou
「過去のブログ(SAPIOの記事等)も閲覧される方はgooへ!」
http://mizumajyoukou.seesaa.net/
8月6日よりミラーサイトは此方へ移転しました。


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posted by 水間 at 08:31| 尖閣問題 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2010年09月26日

緊急拡散《泥棒のくに中国の恫喝にビビった売国奴と、運命を共にしたくない覚醒されている日本人のために!》

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緊急拡散《泥棒のくに中国の恫喝にビビった売国奴と、運命を共にしたくない覚醒されている日本人のために!》





中国人漁船長への一連の対応は、世界中の笑いものになっています!


検察が国家の外交を「考慮」するまでになり、日本は、明治以来維持してきた法治国家としての統治を放棄しました。

これは、司法権の独立が確立していない山賊国家中国や北朝鮮と同じ国柄を選択をしたことになります。


法治主義は、近代国家を統治する基本中の基本であり、民主党政権を選択した日本人の判断が、如何に間違っていたかを白日の下にさらけ出しました。

中国は、民主党の弱点を衝き、一気呵成に尖閣の資源(推定・約1000兆円)を強奪する挙に出てきました。

この状況は、弱点を見せるとつけあがる山賊中国人の凶悪化に火をつけたことになり、中共の謀略の廬溝橋事件からエスカレートして、通州での日本人大虐殺事件(2百数十名惨殺)、そして大山中尉惨殺で日本人が激怒し、一気に支那事変(日中戦争)になだれ込んだときの状況と酷似しています。


皆様、民主党の国会議員は、当選を重ねてきている菅首相、仙谷官房長官、前原外務大臣、岡田幹事長なども歴史認識がマルクス史観をベースにした「GHQ捏造自虐史観」で思考しており、一次資料に基づく客観的歴史認識を身に付けてないことで、政治家でなく単なる市民活動家の素人集団です。素人集団に「国家と国民の生命と財産」委ねた日本人は、不幸な集団自殺の運命を選択したことになるのです。


小生は、集団自殺する気など毛頭もございません。


この日中間の危機的状況に際し、遠慮なく言わせていただくが、何故、小生が日中間で対立している歴史認識問題で「スクープ」を連発できたかと申しますと、1980年代から
田中正明先生や旧軍関係者など、戦前・戦中派のかたたちから、積極的に直接近代史を聞き学んできたことと、それらを証明できる一次が必ずあるとの確信をもって地道に一次資料を探し求めたからです。

それら客観的歴史認識に裏打ちされた知識なくして、山賊国家中国の指導者に対抗する戦略など立案できる訳がありません。


この状況は、国民にとって誠に不幸なことで、賢者として国民の「財産と生命」を、外敵から守る仕事を第一義とする政治家が、歴史から学ぶことができないことは、国家の滅亡を意味しております。


歴史から学ぶことのできない同民主党議員たちは、愚者が集まった烏合の集団です。


中国の政治指導者は山賊なみの野蛮人で、この100年なにも変化していない中国人に、これからも日本人は、引きずり回されることになります。


民主党政権下、中国山賊指導者は、繰り返し経済、日本人の生命を人質に恫喝してくることが明らかになっても、歴史から学ぶことのできない民主党指導者の下では、国民の我慢が限界点に達して戦争にまで突き進むことになるでしょう。


それを回避できる方法は、戦前はありませんでしたが現在はあります。

それは、これまでの数年間、「偽装人権擁護法案」や
国籍一部改悪法案」を潰す戦いに共に闘っていただいた皆様と、領土を守る共同戦線を構築できれば可能になります。


それができれば、ギリギリで日本を守ることが出来ると確信しています。


このように断言することが出来るのは、中国との情報戦の最前線で闘ってきて、結果を残してきた経験から言えるのす。


尖閣問題の中国と台湾の謀略は、2004年に山賊中国人が尖閣に上陸したときの対抗措置として、1960年に北京で発行した地図帳に日本名で「尖閣群島・魚釣島」と記載している事実を明らかにし、また、2008年に台湾漁船が尖閣の領海を侵犯して開き直ったときは、1965年に台湾政府が発行した地図帳にも、日本名で「尖閣群島・魚釣島」と表記していたことをスクープしたことで、中国と台湾を黙らせたのです。

2008年以降、馬英九台湾総統が尖閣の領有権について発言しなくなったことが、なによりそれらのスクープが有効と証明されているのす。

この事実を政治家と言論人が引用して、声高に国際社会へアピールできていれば、尖閣の状況は激変していたのです。

今回の緊迫した状況では、頼りにならない政治家と言論人に期待しても、日本を守ることなど出来ませんので、覚醒されていらっしゃるインターネットユーザーの皆様方と共同戦線を張って日本を護る決意をしましたので、今後の呼びかけに友人・知人を誘って戴ければ幸いです。


今日、黄文雄さんと電話でお話しましたが、保守言論人も共同戦線を構築する必要性を確認しました。


共に戦い日本を護りましょう。



皆様方が、前原外務大臣に要請するとき、尖閣海域の海底資源の開発を、日米共同での開発を早期に推進することもお願いいたします。

◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇

■現在、中国政府は尖閣領有を正当化するため、世界中の日本大使館や領事館にデモンストレーションを仕掛けていますが、それを逆手にとって宣伝できる強力な武器は、前原外務大臣が「中国漁船が海上保安庁の巡視船に体当たりしたビデオの公開を考えている」と、示唆した通りに実施していただくことなのです。それが出来れば、凶悪な共産主義国家の危険な実態が一目瞭然になります。


その為には、国内外の覚醒しているインターネットユーザーの皆様が一丸となって、前原外務大臣に要請する必要があります。

こと領土問題は、国家主権の根本ですので、いままで要請をしたことのない方々も参加していただく必要があります。




ここは、沖縄の米軍と緊密な連携をして、自衛隊の増強及び尖閣諸島の基地化を推進することを、一気呵成に
前原外務大臣と北澤防衛大臣に要請をお願いします。


前原外務大臣
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尖閣問題は、沖縄返還のとき佐藤栄作首相が、「尖閣海域の海底石油は日本単独で開発すると米国に断言した」ボタンの掛け違いがあったのであり、現在、中国が核武装から空母機動艦隊を整備している状況で、尖閣領有を確実にするための方策は、海底石油開発を日米合同でする以外に選択肢はないのです。


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今回は、アマゾンの検閲の証拠を保存してありますので、一種の情報戦を利用して
検閲するアマゾンの危険性」を、日本国民に周知徹底することが大事です。

これは将来的に勃発するであろう、「サイバー戦争」の前哨戦との認識で、日本人が一丸となったときの「日本人の底力」の実現を、切に望むものであります

同書に掲載した公的資料は、感情的論争を圧倒的説得力を持って「虚偽」を拒絶できる力があります。

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インターネットの力は、『嫌韓流』が出版された頃より、格段に強力になっておりますので、友人知人にメールからメールで拡散して頂ければ、歴史認識問題に劇的な変化を及ぼすことになると確信しておりますので、軽く告知していただければ幸いです


いま、アマゾンで発売中の
朝日新聞が報道した「日韓併合」の真実:韓国が主張する「七奪」は日本の「七恩」だった』で、明らかにしてありますが、謝罪など一切する必要はありません。

これらの記事は、国立国会図書館に現存する大正4年以降のマイクロフィルムを2年間に亘って昭和20年8月まで精査した中から取り出したものです。

それは、日本人として日本が統治していた時代の朝鮮半島の「空気」までを、感じ取りたいとの思いからでした。

それは、韓国から繰り返し叩きつけてくる歴史認識に、誰しも抱いている違和感からでした。
誰かがしなければいけない日本人の名誉を守る地道な作業でした。

その中で吉田首相は、在日朝鮮人の過半数は不法入国者で、将来に禍根を遺さないように全員を朝鮮半島に戻したいとの要請をマッカーサーにしていたことも、日本人全員に知ってもらいたいことなのです。

戦後、在日朝鮮人は差別されたとの前提に、日本国民に無理難題を押し付けてきていましたが、不法入国者は犯罪者です。約二人に一人が、犯罪者であれば日本人から白い目で見られたことは当たり前です。

目標は10万部ですが、一石二鳥を狙い、10万部に到達した月から半年以内に、『南京の実相』を基にした「DVD映画『南京の実相』」を、これまでの御支援に感謝の意を込め、「印税」だけで「日・英」版を制作することを告知します。

宜しくお願いいたします。

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■ 中国からの捏造歴史認識を封じ込める武器として、『「南京事件」の総括』(小学館文庫)の解説で、櫻井よしこ先生が「日本再生の力を生み出し、日本国の名誉の回復につながる貴重な書…この書を日本人全員に読んでほしいと願うものである」と絶賛されていることを尊重し、「中国の大嘘」に対抗する書籍を同書にしました。

■また、南京問題を終結させた資料を満載している『南京の実相』〔国際連盟は2万人虐殺すら認めなかった〕(自民党歴史議連監修、日新報道:推薦文・島村宜伸先生、平沼赳夫先生、故・中川昭一先生:まえがき・中山成彬先生)を、座右の書にして戴ければ幸いです。
 

■「日本統治時代を肯定的に理解する 韓国の一知識人の回想」著者(パク・チャンウン)
同回想記は、『朝日新聞が報道した「日韓併合」の真実』に、掲載した朝鮮版朝日新聞の記事に疑問がある方の必読書になります。

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アマゾンが、在庫表示やカスタマーレビューなどを検閲操作した書籍。また、一連の操作から、「GHQ捏造史観」の見直しに通じる図書をターゲットにしていることで選択した8冊です。




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■国民新聞は、明治時代に徳富蘇峰が創刊した新聞で、1970年代に「日本解放工作書」をスクープしたことでも有名ですが、真正保守言論の中心的新聞でもあります。

今回の尖閣の危機に際し、一人でも多くの国民が覚醒できるのであればと、購読希望者に国民新聞(月刊)の見本版を無料で配布していただけることになりました。
この危機に際し、購読希望者には、年間購読料1万円(送料・税込み)のところを5千円にして頂けるようですので、ご希望の方は下記へお申込みください。

国民新聞
〒160−0023
東京都新宿区新宿4−32−4−1105
TEL:03−3311−1001
FAX:03−3313−9800
http://www.Kokuminshimbun.com/index.html
http://twitter.com/kokuminshimbun

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また、中国国内政治・軍事情報をどこよりも早く、編集主幹・鳴霞氏が編集している『月刊中国』は、中国情報部が嫌がっている情報誌ですので購読をお薦めします。

月刊中国
〒673−1334
兵庫県加東郡東条町吉井493−1
発行人・木下清美
年間購読料\5千円(毎月1日発行)
郵便振替:00930−2−69515
TEL&FAX:0795−46−1880

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「4・10:過去現在未来塾:講演会」登壇者動画一覧【バナー転載フリー】

「過去現在未来塾」の今後の展開は、皆様方のご協力次第で啓蒙活動も変化します。

【過去現在未来塾概要】

■塾長: 中山成彬先生

■講師陣:
●伊藤玲子(日教組問題など)、
●島袋伸子(お産問題など)、
●土屋たかゆき(民主党マニフェスト違反問題など)、
●戸井田とおる(靖国神社公式参拝問題など)、
●西川京子(女性問題法案など)、
●牧原秀樹(二重・三重「重国籍」問題など)、
●小山和伸(CO2、25%削減問題など)、
●水間政憲(歴史認識問題など)

■事務局: 中山成彬東京事務所
〒162-0845
東京都新宿区市谷本村町3-17
パシフィックレジデンス市ヶ谷904号室
*FAX03-3269-5873
*お問い合わせ先:
kakogenzaimiraijyuku@gmail.com
(@は半角に替えてください。尚、「塾」のお問い合わせ以外の用件は、お返事は出来ませんのでご了承ください。)

「塾」の趣旨他、詳細は下記をご覧ください。
http://mizumajyoukou.blog57.fc2.com/blog-entry-19.html

何卒宜しくお願い申し上げます。

以上


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■中山成彬先生のブログです。
http://nakayamanariaki.cocolog-nifty.com/blog/
Twitter:http://twitter.com/nakayamanariaki

■政治家:戸井田とおる先生のブログ「丸坊主日記」と連携しています。
http://toidahimeji.blog24.fc2.com/

■USA北東部在住、邦人の方のサポートブログ
◆WE LOVE JAPAN!◆です。偶にアメリカの風景も綴られています。
http://applecosmos.blog123.fc2.com/




※添付した写真は、平年の気候にもどった東京の秋空です。


■【ネットだけ転載フリー(写真不可)】ジャーナリスト・水間政憲
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posted by 水間 at 08:00| 尖閣問題 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2010年09月24日

《泥棒の国、中国といかに向きあうか。不可解な中国人船長処分保留で釈放!》

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《泥棒の国、中国といかに向きあうか。不可解な中国人船長処分保留で釈放!》




中国は、中国漁船の公務執行妨害事件によって、懐に隠し持っていた「ドス」を数年早く出してしまうミスを犯しました。今回、船長を不可解な処分保留で釈放しても、中国の「泥棒体質」は変わらない。


中国は、武装漁船監視船と漁船団で、尖閣周辺海域を実質上中国の影響下に置いて、数年後に偽装漁民を島に上陸させて、一気に「竹島化」させるシナリオを描いていたと思われる。

中国人は自己中で、世界第2位の経済大国になったと過信するところが如何にも中国人らしいのですが、もう少し傲慢不遜な態度で日本に無理難題をふっかけてくれないと、平和ボケした日本の国会議員と経済人は目覚めないであろう。

日米は、共に赤字国債の濫発で国力が衰退しているが、尖閣周辺海域の海底資源を共同開発できれば、推定埋蔵量から換算すると約1000兆円の資産で一挙に赤字国債を解決できるでしょう。


また、国内法を整備して「水資源」を戦略物資と位置付け、外国企業が国内の水資源を開発できないようにすることと、国内企業が国外に持ち出すことを厳しく規制する必要があります。中国は今後10年以内に深刻な水不足になり、石油だけでなく世界中から水も輸入せざるを得なくなります。いまの強圧的な態度は、それらを自覚した焦りがさせているのです。

日本のマスメディアは、馬鹿の一つ覚えのように中国が世論を外に向けるためなどと、中国政府の意図と違うようなトンチンカンなことを未だに言っているが、その時期はとうに過ぎているのです。


喫緊に対処することは、戦争をしないためにも第11管区海上保安庁の巡視船を2倍に増やし、石垣島と与那国島に海上自衛隊基地を増設して、断固尖閣領有の意思を示すことが重要なのだ。また、魚釣島にヘリポートと地対艦ミサイルサイトを整備して万全を期すことが急がれる。


日本人は、いまこの現実を前にして、自尊自立の精神を呼び戻すときなのです。

それらが出来てはじめて、日米安全保障条約が本格的に機能するのです。

日本人は、戦後の深い眠りから醒め、現実を直視しなくては国を失うことろまで来ていることを自覚するときなのです。


皆様方が、前原外務大臣に要請するとき、尖閣海域の海底資源の開発を、日米共同での開発を早期に推進することもお願いいたします。

◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇

■現在、中国政府は尖閣領有を正当化するため、世界中の日本大使館や領事館にデモンストレーションを仕掛けていますが、それを逆手にとって宣伝できる強力な武器は、前原外務大臣が「中国漁船が海上保安庁の巡視船に体当たりしたビデオの公開を考えている」と、示唆した通りに実施していただくことなのです。それが出来れば、凶悪な共産主義国家の危険な実態が一目瞭然になります。


その為には、国内外の覚醒しているインターネットユーザーの皆様が一丸となって、前原外務大臣に要請する必要があります。

こと領土問題は、国家主権の根本ですので、いままで要請をしたことのない方々も参加していただく必要があります。




ここは、沖縄の米軍と緊密な連携をして、自衛隊の増強及び尖閣諸島の基地化を推進することを、一気呵成に
前原外務大臣と北澤防衛大臣に要請をお願いします。


前原外務大臣
http://www.maehara21.com/index.php
メールフォーム:
http://www.maehara21.com/form/index.php
info@maehara21.com

北澤防衛大臣
http://kitazawa.tsukaeru.info/
メールフォーム:
http://kitazawa.tsukaeru.info/page/iken.htm
t-kitazawa@beach.ocn.ne.jp


尖閣問題は、沖縄返還のとき佐藤栄作首相が、「尖閣海域の海底石油は日本単独で開発すると米国に断言した」ボタンの掛け違いがあったのであり、現在、中国が核武装から空母機動艦隊を整備している状況で、尖閣領有を確実にするための方策は、海底石油開発を日米合同でする以外に選択肢はないのです。


今回の菅執行部の布陣は、小沢一郎を一気に国家権力で潰しにかかっていることが明らかであり、菅執行部が小沢グループを切り崩すことができなければ、限りなく分裂の政局へ突き進むことになるでしょう。

◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇
■今回、中国が国をあげて大騒ぎしていますので、尖閣問題も臨時国会に地図を持ち込み、野党の議員に質問してもらいます。

中国社会科学院の歩平所長は分かっていることと思っていますが。このまま大嘘を繰り返すと、「詐欺大国」の汚名が世界中に喧伝されることになるが、覚悟はできているのでしょうね。


■覚醒されていらっしゃる皆様、第11管区海上保安庁への激励メールと総理官邸に抗議のメールを宜しくお願いいたします。

第11管区海上保安庁:
http://www.kaiho.mlit.go.jp/11kanku/
メールアドレス:kouhou-11@kaiho.mlit.go.jp

首相官邸
http://www.kantei.go.jp/
ご意見:https://www.kantei.go.jp/jp/forms/goiken_ssl.html


覚醒されていらっしゃるインターネットユーザーの皆様、
中国人銅像寄贈問題」の白紙撤回を求めて、奈良県に要請をしましょう。


■奈良県への意見は、平城遷都1300年記念事業推進局に、FAXかメールで要請しましょう。
http://www3.pref.nara.jp/hodo/dd.aspx?menuid=12126
http://www.pref.nara.jp/dd_aspx_menuid-6354.htm
お問い合わせ広報広聴課
報道係  TEL : 0742-27-8325
広報紙係・放送制作係  TEL : 0742-27-8326
県民相談広聴係  TEL : 0742-27-8327
相談ならダイヤル  TEL : 0742-27-1100

奈良県HP:
http://www.pref.nara.jp/
総務部秘書課: 
hisyo@office.pref.nara.lg.jp
ご意見・ご提案フォーム:
http://www.pref.nara.jp/kensei/f_input.htm


民主党政権下で、せめて覚醒している国民がしっかり一致団結して意思表示をしなくては、日本を守ることはできないでしょう。

それらに対抗する「」に、
朝日新聞が報道した「日韓併合」の真実』を利用していただけることを願う次第です。

数百万人の反対署名より効果的な答弁を引き出して戴けるように、質問資料を準備しますので、皆様方に於かれましては、一人でも多くの友人に同資料本の存在を、口コミ(メール)で広げて戴けたら幸いです。


  

渡部昇一先生も絶賛!『朝日新聞が報道した「日韓併合」の真実』
http://www.youtube.com/watch?v=wrzB9f9dL80
(ytvidscollection 様、動画を制作して頂き感謝いたします。)


★手をゆるめず、一気呵成にマスコミが無視できない「アマゾン総合ランキング1位」をゲットして、「売国談話」への批判を意思表明できれば、臨時国会前に一波乱起こすことが可能になります。

口コミ(メール)から口コミが一番強力ですので、一丸となって日本人の意思を見せつけることができる千載一遇のチャンスですので、宜しくお願いいたします。

その錦の御旗に
朝日新聞が報道した「日韓併合」の真実・韓国が主張する「七奪」は日本の「七恩」だった』を2年間かけて準備し、使えるようにインターネット上に羽ばたかさせています。

『週刊新潮』(2005年10月13日号)で報じられた。

日本から盗み出された、壱岐・安国寺の寺宝
高麗版大般若経」は韓国の国宝になっている問題。

鶴林寺の「絹本著色阿弥陀仏三尊像」や
叡福寺の「楊柳観音像」など、未解決の不法な問題の解決なくして、何故、国家間条約で、解決済みの文化財を韓国に提供する必要があるのか。

朝日新聞が報道した「日韓併合」の真実・韓国が主張する「七奪」は日本の「七恩」だったを、通読すれば、戦後の不明を反省して、謝罪をする必要があるのは韓国なのです。

世論を転換するには、真実の歴史認識に覚醒されていない、市井の国民が同書を手にする必要があります。


また、同書は地方の書店に配本されていても、なかなか手に入れずらいようですので、
東京から帰省される方は、紀伊國屋書店新宿本店
大阪の方には、紀伊國屋書店梅田本店に多数の在庫が確保されているようです。

この時期の「菅首相謝罪談話」反対メールは目立ちますので、携帯からも繰り返しお願いいたします。

□◆□◆□◆□◆□◆□◆

アマゾンを監視するためにも
朝日新聞が報道した「日韓併合」の真実』だけは、アマゾンを使い総合ランキング1位をゲットしましょう。


中国が本年7月1日、「中国国防動員法」を施行しました。それによって、日中間で軍事衝突が勃発したとき、日本国内にいる中国人は、中国人民解放軍に直接管理コントロールされる法律です。

中国のインターネットに、前2回尖閣諸島に上陸したときの船で、8月末までにまた上陸を試みる声明が配信されております。この情報は、今春
中国人民解放軍の正体』を上梓された、中国人民解放軍ウォッチャー第1任者の鳴霞氏からのものです。

仮に尖閣諸島で小競り合いになり、武力衝突になれば
中国国防動員法」が発動されることになり、当然、IT企業を経営している中国人も、解放軍の配下に組み込まれ、日本に対して敵対行動を強要されることになるのです。


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その中で吉田首相は、在日朝鮮人の過半数は不法入国者で、将来に禍根を遺さないように全員を朝鮮半島に戻したいとの要請をマッカーサーにしていたことも、日本人全員に知ってもらいたいことなのです。

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同回想記は、『朝日新聞が報道した「日韓併合」の真実』に、掲載した朝鮮版朝日新聞の記事に疑問がある方の必読書になります。

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■塾長: 中山成彬先生

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※ 添付した写真は、異常気象の影響か。公園や街路から花が消えてしまった今日この頃ですが、夏の名残のように咲いていた花です。


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