2010年09月30日

《泥棒の国に包囲されている日本の生きる道!》

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《泥棒の国に包囲されている日本の生きる道!》





昨日、レアアースの開発予算を臨時国会で予算をつけると発表すると、スパイ容疑で拘束されているフジタの社員4名は解放されると記事にしました

今日、総務省と経済界の会議の場で政府が
レアアース開発予算」を今臨時国会で補正予算化することを明らかにした後に、中国はフジタの社員3名の解放を発表しました。

中国は、今回の尖閣問題でフライングを犯したと記事にしましたが、数年待って仕掛けられたら尖閣諸島海域だけでなく、沖縄県も中国の手に落ちてしまったことでしょう。

漢民族は、度し難いお調子者で、世界第2位の経済大国になったと自信過剰になり、国際世論をもコントロールできると錯覚してしまう世界の田舎者なのです。馬鹿で傲慢な民族なのです。


ノーベル平和賞を誰々に与えるななどと、言語道断の要求をして世界の笑いものになっています。


尖閣問題では、台湾も「固有の領土」などと歴史を改ざんし、ロシアは世界史を無視して北方領土を完全に収奪しにかかってきました。

日本は、泥棒の国に包囲され、「カラッポ首相」と「赤い官房長官」が、憧れていた宗主国から上納金代わりに尖閣と北方領土を要求される情けない状況にあります。


それもこれも国家観なき市民活動家の内閣を選択した、民度の低下がもたらした当然の帰結です。

日本列島は、「軽石列島」になってしまいました。

しかし、覚醒されていらっしゃるインターネットユーザーの皆様の力は、目立たないですが確実に結果を出しております。

奈良県は、捏造歴史認識に基づく銅像を断りました。抗議のメールを出された皆様方に深甚の謝意を表します。

今回、中国は、尖閣問題に絡めて
遺棄化学兵器」問題まで持ち出してきましたので、そのカラクリも明らかにし、準備していた
尖閣・竹島・北方領土・靖国・遺棄兵器」問題の虚構を一冊に纏めて緊急出版することになりました。その掲載論文は、『正論』と『SAPIO』誌に発表したスクープ論文です。


今回の本は、スクープ資料と掲載できなかった資料も記載しますので、強力な資料本になります。

出版予定日は、11月中旬(APEC)になりますが、中国とロシアの文攻に対抗できる資料満載本になりますので、もう少しお待ちください。

腸が煮えくりかえっている皆様には、強力な武器になるように仕上げますので、宜しくお願いいたします。


★覚醒されていらっしゃるインターネットユーザーの皆様、この機に乗じて「中国政府は、国内事情に配慮しているから強硬姿勢をとっている」と、解説している評論家などは、親中国のスパイ活動をしていると見て間違いないでしょう。


皆様方が、前原外務大臣に要請するとき、尖閣海域の海底資源の開発を、日米共同での開発を早期に推進することもお願いいたします。

◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇

■現在、中国政府は尖閣領有を正当化するため、世界中の日本大使館や領事館にデモンストレーションを仕掛けていますが、それを逆手にとって宣伝できる強力な武器は、前原外務大臣が「中国漁船が海上保安庁の巡視船に体当たりしたビデオの公開を考えている」と、示唆した通りに実施していただくことなのです。それが出来れば、凶悪な共産主義国家の危険な実態が一目瞭然になります。


その為には、国内外の覚醒しているインターネットユーザーの皆様が一丸となって、前原外務大臣に要請する必要があります。

こと領土問題は、国家主権の根本ですので、いままで要請をしたことのない方々も参加していただく必要があります。



ここは、沖縄の米軍と緊密な連携をして、自衛隊の増強及び尖閣諸島の基地化を推進することを、一気呵成に
前原外務大臣と北澤防衛大臣に要請をお願いします。


前原外務大臣
http://www.maehara21.com/index.php
メールフォーム:
http://www.maehara21.com/form/index.php
info@maehara21.com

北澤防衛大臣
http://kitazawa.tsukaeru.info/
メールフォーム:
http://kitazawa.tsukaeru.info/page/iken.htm
t-kitazawa@beach.ocn.ne.jp


尖閣問題は、沖縄返還のとき佐藤栄作首相が、「尖閣海域の海底石油は日本単独で開発すると米国に断言した」ボタンの掛け違いがあったのであり、現在、中国が核武装から空母機動艦隊を整備している状況で、尖閣領有を確実にするための方策は、海底石油開発を日米合同でする以外に選択肢はないのです。


今回の菅執行部の布陣は、小沢一郎を一気に国家権力で潰しにかかっていることが明らかであり、菅執行部が小沢グループを切り崩すことができなければ、限りなく分裂の政局へ突き進むことになるでしょう。

◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇
■今回、中国が国をあげて大騒ぎしていますので、尖閣問題も臨時国会に地図を持ち込み、野党の議員に質問してもらいます。

中国社会科学院の歩平所長は分かっていることと思っていますが。このまま大嘘を繰り返すと、「詐欺大国」の汚名が世界中に喧伝されることになるが、覚悟はできているのでしょうね。


■覚醒されていらっしゃる皆様、第11管区海上保安庁への激励メールと総理官邸に抗議のメールを宜しくお願いいたします。

第11管区海上保安庁:
http://www.kaiho.mlit.go.jp/11kanku/
メールアドレス:kouhou-11@kaiho.mlit.go.jp

首相官邸
http://www.kantei.go.jp/
ご意見:https://www.kantei.go.jp/jp/forms/goiken_ssl.html

民主党政権下で、せめて覚醒している国民がしっかり一致団結して意思表示をしなくては、日本を守ることはできないでしょう。

それらに対抗する「」に、
朝日新聞が報道した「日韓併合」の真実』を利用していただけることを願う次第です。

数百万人の反対署名より効果的な答弁を引き出して戴けるように、質問資料を準備しますので、皆様方に於かれましては、一人でも多くの友人に同資料本の存在を、口コミ(メール)で広げて戴けたら幸いです。


  

渡部昇一先生も絶賛!『朝日新聞が報道した「日韓併合」の真実』
http://www.youtube.com/watch?v=wrzB9f9dL80
(ytvidscollection 様、動画を制作して頂き感謝いたします。)


★手をゆるめず、一気呵成にマスコミが無視できない「アマゾン総合ランキング1位」をゲットして、「売国談話」への批判を意思表明できれば、臨時国会前に一波乱起こすことが可能になります。

口コミ(メール)から口コミが一番強力ですので、一丸となって日本人の意思を見せつけることができる千載一遇のチャンスですので、宜しくお願いいたします。

その錦の御旗に
朝日新聞が報道した「日韓併合」の真実・韓国が主張する「七奪」は日本の「七恩」だった』を2年間かけて準備し、使えるようにインターネット上に羽ばたかさせています。

『週刊新潮』(2005年10月13日号)で報じられた。

日本から盗み出された、壱岐・安国寺の寺宝
高麗版大般若経」は韓国の国宝になっている問題。

鶴林寺の「絹本著色阿弥陀仏三尊像」や
叡福寺の「楊柳観音像」など、未解決の不法な問題の解決なくして、何故、国家間条約で、解決済みの文化財を韓国に提供する必要があるのか。

朝日新聞が報道した「日韓併合」の真実・韓国が主張する「七奪」は日本の「七恩」だったを、通読すれば、戦後の不明を反省して、謝罪をする必要があるのは韓国なのです。

世論を転換するには、真実の歴史認識に覚醒されていない、市井の国民が同書を手にする必要があります。


また、同書は地方の書店に配本されていても、なかなか手に入れずらいようですので、
東京から帰省される方は、紀伊國屋書店新宿本店
大阪の方には、紀伊國屋書店梅田本店に多数の在庫が確保されているようです。

この時期の「菅首相謝罪談話」反対メールは目立ちますので、携帯からも繰り返しお願いいたします。

□◆□◆□◆□◆□◆□◆

アマゾンを監視するためにも
朝日新聞が報道した「日韓併合」の真実』だけは、アマゾンを使い総合ランキング1位をゲットしましょう。


中国が本年7月1日、「中国国防動員法」を施行しました。それによって、日中間で軍事衝突が勃発したとき、日本国内にいる中国人は、中国人民解放軍に直接管理コントロールされる法律です。

中国のインターネットに、前2回尖閣諸島に上陸したときの船で、8月末までにまた上陸を試みる声明が配信されております。この情報は、今春
中国人民解放軍の正体』を上梓された、中国人民解放軍ウォッチャー第1任者の鳴霞氏からのものです。

仮に尖閣諸島で小競り合いになり、武力衝突になれば
中国国防動員法」が発動されることになり、当然、IT企業を経営している中国人も、解放軍の配下に組み込まれ、日本に対して敵対行動を強要されることになるのです。


これは恐ろしいことです。現実化したときのことを想定すると、インターネット空間は一瞬で麻痺状態になってしまう可能性があるのです。

高校生や大学生の一部の学生に、選挙権は与えられておりませんが、いま奈落の底に堕とされようとしている日本を救える強力な力をもっているのは、学生諸賢のインターネットを動かす力なのです。

老若男女の総力で、日本人を舐め切っている
アマゾンの総合ランキング第1位を勝ち取って、日本人の意思を見せつけるときなのです。それは、そのままアマゾンへの批判になります



「南京大虐殺」も日本人が、声高に反論しないから世界中に中国のデマがまかり通っています。

今回は、アマゾンの検閲の証拠を保存してありますので、一種の情報戦を利用して
検閲するアマゾンの危険性」を、日本国民に周知徹底することが大事です。

これは将来的に勃発するであろう、「サイバー戦争」の前哨戦との認識で、日本人が一丸となったときの「日本人の底力」の実現を、切に望むものであります

同書に掲載した公的資料は、感情的論争を圧倒的説得力を持って「虚偽」を拒絶できる力があります。

◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇

インターネットの力は、『嫌韓流』が出版された頃より、格段に強力になっておりますので、友人知人にメールからメールで拡散して頂ければ、歴史認識問題に劇的な変化を及ぼすことになると確信しておりますので、軽く告知していただければ幸いです


いま、アマゾンで発売中の
朝日新聞が報道した「日韓併合」の真実:韓国が主張する「七奪」は日本の「七恩」だった』で、明らかにしてありますが、謝罪など一切する必要はありません。

これらの記事は、国立国会図書館に現存する大正4年以降のマイクロフィルムを2年間に亘って昭和20年8月まで精査した中から取り出したものです。

それは、日本人として日本が統治していた時代の朝鮮半島の「空気」までを、感じ取りたいとの思いからでした。

それは、韓国から繰り返し叩きつけてくる歴史認識に、誰しも抱いている違和感からでした。
誰かがしなければいけない日本人の名誉を守る地道な作業でした。

その中で吉田首相は、在日朝鮮人の過半数は不法入国者で、将来に禍根を遺さないように全員を朝鮮半島に戻したいとの要請をマッカーサーにしていたことも、日本人全員に知ってもらいたいことなのです。

戦後、在日朝鮮人は差別されたとの前提に、日本国民に無理難題を押し付けてきていましたが、不法入国者は犯罪者です。約二人に一人が、犯罪者であれば日本人から白い目で見られたことは当たり前です。

目標は10万部ですが、一石二鳥を狙い、10万部に到達した月から半年以内に、『南京の実相』を基にした「DVD映画『南京の実相』」を、これまでの御支援に感謝の意を込め、「印税」だけで「日・英」版を制作することを告知します。

宜しくお願いいたします。

◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇

■ 中国からの捏造歴史認識を封じ込める武器として、『「南京事件」の総括』(小学館文庫)の解説で、櫻井よしこ先生が「日本再生の力を生み出し、日本国の名誉の回復につながる貴重な書…この書を日本人全員に読んでほしいと願うものである」と絶賛されていることを尊重し、「中国の大嘘」に対抗する書籍を同書にしました。

■また、南京問題を終結させた資料を満載している『南京の実相』〔国際連盟は2万人虐殺すら認めなかった〕(自民党歴史議連監修、日新報道:推薦文・島村宜伸先生、平沼赳夫先生、故・中川昭一先生:まえがき・中山成彬先生)を、座右の書にして戴ければ幸いです。
 

■「日本統治時代を肯定的に理解する 韓国の一知識人の回想」著者(パク・チャンウン)
同回想記は、『朝日新聞が報道した「日韓併合」の真実』に、掲載した朝鮮版朝日新聞の記事に疑問がある方の必読書になります。

□◆□◆□◆□◆□◆

アマゾン図書
アマゾンが、在庫表示やカスタマーレビューなどを検閲操作した書籍。また、一連の操作から、「GHQ捏造史観」の見直しに通じる図書をターゲットにしていることで選択した8冊です。




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■国民新聞は、明治時代に徳富蘇峰が創刊した新聞で、1970年代に「日本解放工作書」をスクープしたことでも有名ですが、真正保守言論の中心的新聞でもあります。

今回の尖閣の危機に際し、一人でも多くの国民が覚醒できるのであればと、購読希望者に国民新聞(月刊)の見本版を無料で配布していただけることになりました。
この危機に際し、購読希望者には、年間購読料1万円(送料・税込み)のところを5千円にして頂けるようですので、ご希望の方は下記へお申込みください。

国民新聞
〒160−0023
東京都新宿区新宿4−32−4−1105
TEL:03−3311−1001
FAX:03−3313−9800
http://www.Kokuminshimbun.com/index.html
http://twitter.com/kokuminshimbun

――――――――――
また、中国国内政治・軍事情報をどこよりも早く、編集主幹・鳴霞氏が編集している『月刊中国』は、中国情報部が嫌がっている情報誌ですので購読をお薦めします。

月刊中国
〒673−1334
兵庫県加東郡東条町吉井493−1
発行人・木下清美
年間購読料\5千円(毎月1日発行)
郵便振替:00930−2−69515
TEL&FAX:0795−46−1880

◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆



「4・10:過去現在未来塾:講演会」登壇者動画一覧【バナー転載フリー】

「過去現在未来塾」の今後の展開は、皆様方のご協力次第で啓蒙活動も変化します。

【過去現在未来塾概要】

■塾長: 中山成彬先生

■講師陣:
●伊藤玲子(日教組問題など)、
●島袋伸子(お産問題など)、
●土屋たかゆき(民主党マニフェスト違反問題など)、
●戸井田とおる(靖国神社公式参拝問題など)、
●西川京子(女性問題法案など)、
●牧原秀樹(二重・三重「重国籍」問題など)、
●小山和伸(CO2、25%削減問題など)、
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■事務局: 中山成彬東京事務所
〒162-0845
東京都新宿区市谷本村町3-17
パシフィックレジデンス市ヶ谷904号室
*FAX03-3269-5873
*お問い合わせ先:
kakogenzaimiraijyuku@gmail.com
(@は半角に替えてください。尚、「塾」のお問い合わせ以外の用件は、お返事は出来ませんのでご了承ください。)

「塾」の趣旨他、詳細は下記をご覧ください。
http://mizumajyoukou.blog57.fc2.com/blog-entry-19.html

何卒宜しくお願い申し上げます。

以上


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■中山成彬先生のブログです。
http://nakayamanariaki.cocolog-nifty.com/blog/
Twitter:http://twitter.com/nakayamanariaki

■政治家:戸井田とおる先生のブログ「丸坊主日記」と連携しています。
http://toidahimeji.blog24.fc2.com/

■USA北東部在住、邦人の方のサポートブログ
◆WE LOVE JAPAN!◆です。偶にアメリカの風景も綴られています。
http://applecosmos.blog123.fc2.com/



■【ネットだけ転載フリー(写真不可)】ジャーナリスト・水間政憲
http://mizumajyoukou.blog57.fc2.com/本館,
http://blog.goo.ne.jp/mizumajyoukou
「過去のブログ(SAPIOの記事等)も閲覧される方はgooへ!」
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8月6日よりミラーサイトは此方へ移転しました。


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posted by 水間 at 23:00| 時事 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

《尖閣諸島防衛はすごいことになっているようです!》

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《尖閣諸島防衛はすごいことになっているようです!》




石垣島は、海上保安庁の巡視船だけでなく、自衛隊機や自衛隊の艦船も出動してすごいことになっているようです。



日本は、戦争を回避するためにも沖縄方面の軍事力を数年以内に2倍以上に増強する必要があります。

そして、中国へ進出している会社は、中国国防動員法ですべてを接収されるチャイナリスクを回避するために、覚悟を決めて東南アジアやインド・東ヨーロッパ方面にシフトするべきなのです。


今回明らかになった中国の泥棒体質は、いつなんどき日本企業に牙を向けて来ても不思議ではありません。戦前、揚子江沿いに進出していた日本企業は、最近、また進出しています。馬鹿ですね。なにも学習していないようです。


与野党は、無能な議員だらけですが、臨時国会の緊急補正予算として「レアアース等戦略的物質開発予算2000億円」を、来週に国会を通すことができれば、フジタの社員4人は直ぐ解放されます。

なぜ、人質が解放されるかわからないものは、国会議員になる資格がないのです。


★覚醒されていらっしゃるインターネットユーザーの皆様、この機に乗じて「中国政府は、国内事情に配慮しているから強硬姿勢をとっている」と、解説している評論家などは、親中国のスパイ活動をしていると見て間違いないでしょう。


皆様方が、前原外務大臣に要請するとき、尖閣海域の海底資源の開発を、日米共同での開発を早期に推進することもお願いいたします。

◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇

■現在、中国政府は尖閣領有を正当化するため、世界中の日本大使館や領事館にデモンストレーションを仕掛けていますが、それを逆手にとって宣伝できる強力な武器は、前原外務大臣が「中国漁船が海上保安庁の巡視船に体当たりしたビデオの公開を考えている」と、示唆した通りに実施していただくことなのです。それが出来れば、凶悪な共産主義国家の危険な実態が一目瞭然になります。


その為には、国内外の覚醒しているインターネットユーザーの皆様が一丸となって、前原外務大臣に要請する必要があります。

こと領土問題は、国家主権の根本ですので、いままで要請をしたことのない方々も参加していただく必要があります。



ここは、沖縄の米軍と緊密な連携をして、自衛隊の増強及び尖閣諸島の基地化を推進することを、一気呵成に
前原外務大臣と北澤防衛大臣に要請をお願いします。


前原外務大臣
http://www.maehara21.com/index.php
メールフォーム:
http://www.maehara21.com/form/index.php
info@maehara21.com

北澤防衛大臣
http://kitazawa.tsukaeru.info/
メールフォーム:
http://kitazawa.tsukaeru.info/page/iken.htm
t-kitazawa@beach.ocn.ne.jp


尖閣問題は、沖縄返還のとき佐藤栄作首相が、「尖閣海域の海底石油は日本単独で開発すると米国に断言した」ボタンの掛け違いがあったのであり、現在、中国が核武装から空母機動艦隊を整備している状況で、尖閣領有を確実にするための方策は、海底石油開発を日米合同でする以外に選択肢はないのです。


今回の菅執行部の布陣は、小沢一郎を一気に国家権力で潰しにかかっていることが明らかであり、菅執行部が小沢グループを切り崩すことができなければ、限りなく分裂の政局へ突き進むことになるでしょう。

◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇
■今回、中国が国をあげて大騒ぎしていますので、尖閣問題も臨時国会に地図を持ち込み、野党の議員に質問してもらいます。

中国社会科学院の歩平所長は分かっていることと思っていますが。このまま大嘘を繰り返すと、「詐欺大国」の汚名が世界中に喧伝されることになるが、覚悟はできているのでしょうね。


■覚醒されていらっしゃる皆様、第11管区海上保安庁への激励メールと総理官邸に抗議のメールを宜しくお願いいたします。

第11管区海上保安庁:
http://www.kaiho.mlit.go.jp/11kanku/
メールアドレス:kouhou-11@kaiho.mlit.go.jp

首相官邸
http://www.kantei.go.jp/
ご意見:https://www.kantei.go.jp/jp/forms/goiken_ssl.html


覚醒されていらっしゃるインターネットユーザーの皆様、
中国人銅像寄贈問題」の白紙撤回を求めて、奈良県に要請をしましょう。


■奈良県への意見は、平城遷都1300年記念事業推進局に、FAXかメールで要請しましょう。
http://www3.pref.nara.jp/hodo/dd.aspx?menuid=12126
http://www.pref.nara.jp/dd_aspx_menuid-6354.htm
お問い合わせ広報広聴課
報道係  TEL : 0742-27-8325
広報紙係・放送制作係  TEL : 0742-27-8326
県民相談広聴係  TEL : 0742-27-8327
相談ならダイヤル  TEL : 0742-27-1100

奈良県HP:
http://www.pref.nara.jp/
総務部秘書課: 
hisyo@office.pref.nara.lg.jp
ご意見・ご提案フォーム:
http://www.pref.nara.jp/kensei/f_input.htm


民主党政権下で、せめて覚醒している国民がしっかり一致団結して意思表示をしなくては、日本を守ることはできないでしょう。

それらに対抗する「」に、
朝日新聞が報道した「日韓併合」の真実』を利用していただけることを願う次第です。

数百万人の反対署名より効果的な答弁を引き出して戴けるように、質問資料を準備しますので、皆様方に於かれましては、一人でも多くの友人に同資料本の存在を、口コミ(メール)で広げて戴けたら幸いです。


  

渡部昇一先生も絶賛!『朝日新聞が報道した「日韓併合」の真実』
http://www.youtube.com/watch?v=wrzB9f9dL80
(ytvidscollection 様、動画を制作して頂き感謝いたします。)


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朝日新聞が報道した「日韓併合」の真実・韓国が主張する「七奪」は日本の「七恩」だった』を2年間かけて準備し、使えるようにインターネット上に羽ばたかさせています。

『週刊新潮』(2005年10月13日号)で報じられた。

日本から盗み出された、壱岐・安国寺の寺宝
高麗版大般若経」は韓国の国宝になっている問題。

鶴林寺の「絹本著色阿弥陀仏三尊像」や
叡福寺の「楊柳観音像」など、未解決の不法な問題の解決なくして、何故、国家間条約で、解決済みの文化財を韓国に提供する必要があるのか。

朝日新聞が報道した「日韓併合」の真実・韓国が主張する「七奪」は日本の「七恩」だったを、通読すれば、戦後の不明を反省して、謝罪をする必要があるのは韓国なのです。

世論を転換するには、真実の歴史認識に覚醒されていない、市井の国民が同書を手にする必要があります。


また、同書は地方の書店に配本されていても、なかなか手に入れずらいようですので、
東京から帰省される方は、紀伊國屋書店新宿本店
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中国が本年7月1日、「中国国防動員法」を施行しました。それによって、日中間で軍事衝突が勃発したとき、日本国内にいる中国人は、中国人民解放軍に直接管理コントロールされる法律です。

中国のインターネットに、前2回尖閣諸島に上陸したときの船で、8月末までにまた上陸を試みる声明が配信されております。この情報は、今春
中国人民解放軍の正体』を上梓された、中国人民解放軍ウォッチャー第1任者の鳴霞氏からのものです。

仮に尖閣諸島で小競り合いになり、武力衝突になれば
中国国防動員法」が発動されることになり、当然、IT企業を経営している中国人も、解放軍の配下に組み込まれ、日本に対して敵対行動を強要されることになるのです。


これは恐ろしいことです。現実化したときのことを想定すると、インターネット空間は一瞬で麻痺状態になってしまう可能性があるのです。

高校生や大学生の一部の学生に、選挙権は与えられておりませんが、いま奈落の底に堕とされようとしている日本を救える強力な力をもっているのは、学生諸賢のインターネットを動かす力なのです。

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検閲するアマゾンの危険性」を、日本国民に周知徹底することが大事です。

これは将来的に勃発するであろう、「サイバー戦争」の前哨戦との認識で、日本人が一丸となったときの「日本人の底力」の実現を、切に望むものであります

同書に掲載した公的資料は、感情的論争を圧倒的説得力を持って「虚偽」を拒絶できる力があります。

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宜しくお願いいたします。

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■また、南京問題を終結させた資料を満載している『南京の実相』〔国際連盟は2万人虐殺すら認めなかった〕(自民党歴史議連監修、日新報道:推薦文・島村宜伸先生、平沼赳夫先生、故・中川昭一先生:まえがき・中山成彬先生)を、座右の書にして戴ければ幸いです。
 

■「日本統治時代を肯定的に理解する 韓国の一知識人の回想」著者(パク・チャンウン)
同回想記は、『朝日新聞が報道した「日韓併合」の真実』に、掲載した朝鮮版朝日新聞の記事に疑問がある方の必読書になります。

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アマゾン図書
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国民新聞
〒160−0023
東京都新宿区新宿4−32−4−1105
TEL:03−3311−1001
FAX:03−3313−9800
http://www.Kokuminshimbun.com/index.html
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また、中国国内政治・軍事情報をどこよりも早く、編集主幹・鳴霞氏が編集している『月刊中国』は、中国情報部が嫌がっている情報誌ですので購読をお薦めします。

月刊中国
〒673−1334
兵庫県加東郡東条町吉井493−1
発行人・木下清美
年間購読料\5千円(毎月1日発行)
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posted by 水間 at 05:00| 尖閣問題 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2010年09月29日

《泥棒のくに中国の詐欺体質は世界の追従を許さない!》

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《泥棒のくに中国の詐欺体質は世界の追従を許さない!》






昨日、中国外務省・姜報道官は、唐突に攻撃を弱め鉾を収め始めた。

それは、中国に都合の悪い事実を参議院緊急委員会で
前原外務大臣が読み上げたからである。


それは、1953年1月8日付、人民日報に「琉球群島はわが国の台湾東北部と日本の九州島西南部の間の海上にあり、尖閣諸島、先島諸島、大東諸島、沖縄諸島、大島諸島、トカラ諸島、大隅諸島、など七つの島嶼で、それぞれ多くの小島があり、総計五十以上の名のある島と四百余りの無名の小島があり、(中略)その内側はわが国の東海、外側は太平洋の公海である。…」と、「尖閣諸島」が日本領と記載されていたのを読み上げたことで、中国の言っていたことが大嘘と世界に配信されたからでした。

厚顔無恥な中国人の面目躍如と言ったところです。

来週、小生も優しくトドメを刺してあげようと仕込みは終わりました。中国がフジタの社員を逮捕したので遠慮なくバラしてあげます。世界の笑いものになるのは中国でなくてはいけないのです。

今回、公明党が創価学会会員に突き上げられて、中国へ強硬姿勢をとることになったことが、すべてを物語っています。

中国は、どこの国のお蔭で現在の発展があるのか。日本からの借款なくして現在中国の発展などあり得なかった。

今回の教訓は、戦後、中国が揉み手で「日中友好」と言い続けてきたことが、すべて虚言だったことを日本国民が知った意味は非常に大きいでしょう。

11月13日、APEC横浜に胡錦濤はどのような面をさらして来日するのでしょうか。

★覚醒されていらっしゃるインターネットユーザーの皆様、この機に乗じて「中国政府は、国内事情に配慮しているから強硬姿勢をとっている」と、解説している評論家などは、親中国のスパイ活動をしていると見て間違いないでしょう。


皆様方が、前原外務大臣に要請するとき、尖閣海域の海底資源の開発を、日米共同での開発を早期に推進することもお願いいたします。

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■現在、中国政府は尖閣領有を正当化するため、世界中の日本大使館や領事館にデモンストレーションを仕掛けていますが、それを逆手にとって宣伝できる強力な武器は、前原外務大臣が「中国漁船が海上保安庁の巡視船に体当たりしたビデオの公開を考えている」と、示唆した通りに実施していただくことなのです。それが出来れば、凶悪な共産主義国家の危険な実態が一目瞭然になります。


その為には、国内外の覚醒しているインターネットユーザーの皆様が一丸となって、前原外務大臣に要請する必要があります。

こと領土問題は、国家主権の根本ですので、いままで要請をしたことのない方々も参加していただく必要があります。



ここは、沖縄の米軍と緊密な連携をして、自衛隊の増強及び尖閣諸島の基地化を推進することを、一気呵成に
前原外務大臣と北澤防衛大臣に要請をお願いします。


前原外務大臣
http://www.maehara21.com/index.php
メールフォーム:
http://www.maehara21.com/form/index.php
info@maehara21.com

北澤防衛大臣
http://kitazawa.tsukaeru.info/
メールフォーム:
http://kitazawa.tsukaeru.info/page/iken.htm
t-kitazawa@beach.ocn.ne.jp


尖閣問題は、沖縄返還のとき佐藤栄作首相が、「尖閣海域の海底石油は日本単独で開発すると米国に断言した」ボタンの掛け違いがあったのであり、現在、中国が核武装から空母機動艦隊を整備している状況で、尖閣領有を確実にするための方策は、海底石油開発を日米合同でする以外に選択肢はないのです。


今回の菅執行部の布陣は、小沢一郎を一気に国家権力で潰しにかかっていることが明らかであり、菅執行部が小沢グループを切り崩すことができなければ、限りなく分裂の政局へ突き進むことになるでしょう。

◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇
■今回、中国が国をあげて大騒ぎしていますので、尖閣問題も臨時国会に地図を持ち込み、野党の議員に質問してもらいます。

中国社会科学院の歩平所長は分かっていることと思っていますが。このまま大嘘を繰り返すと、「詐欺大国」の汚名が世界中に喧伝されることになるが、覚悟はできているのでしょうね。


■覚醒されていらっしゃる皆様、第11管区海上保安庁への激励メールと総理官邸に抗議のメールを宜しくお願いいたします。

第11管区海上保安庁:
http://www.kaiho.mlit.go.jp/11kanku/
メールアドレス:kouhou-11@kaiho.mlit.go.jp

首相官邸
http://www.kantei.go.jp/
ご意見:https://www.kantei.go.jp/jp/forms/goiken_ssl.html


覚醒されていらっしゃるインターネットユーザーの皆様、
中国人銅像寄贈問題」の白紙撤回を求めて、奈良県に要請をしましょう。


■奈良県への意見は、平城遷都1300年記念事業推進局に、FAXかメールで要請しましょう。
http://www3.pref.nara.jp/hodo/dd.aspx?menuid=12126
http://www.pref.nara.jp/dd_aspx_menuid-6354.htm
お問い合わせ広報広聴課
報道係  TEL : 0742-27-8325
広報紙係・放送制作係  TEL : 0742-27-8326
県民相談広聴係  TEL : 0742-27-8327
相談ならダイヤル  TEL : 0742-27-1100

奈良県HP:
http://www.pref.nara.jp/
総務部秘書課: 
hisyo@office.pref.nara.lg.jp
ご意見・ご提案フォーム:
http://www.pref.nara.jp/kensei/f_input.htm


民主党政権下で、せめて覚醒している国民がしっかり一致団結して意思表示をしなくては、日本を守ることはできないでしょう。

それらに対抗する「」に、
朝日新聞が報道した「日韓併合」の真実』を利用していただけることを願う次第です。

数百万人の反対署名より効果的な答弁を引き出して戴けるように、質問資料を準備しますので、皆様方に於かれましては、一人でも多くの友人に同資料本の存在を、口コミ(メール)で広げて戴けたら幸いです。


  

渡部昇一先生も絶賛!『朝日新聞が報道した「日韓併合」の真実』
http://www.youtube.com/watch?v=wrzB9f9dL80
(ytvidscollection 様、動画を制作して頂き感謝いたします。)


★手をゆるめず、一気呵成にマスコミが無視できない「アマゾン総合ランキング1位」をゲットして、「売国談話」への批判を意思表明できれば、臨時国会前に一波乱起こすことが可能になります。

口コミ(メール)から口コミが一番強力ですので、一丸となって日本人の意思を見せつけることができる千載一遇のチャンスですので、宜しくお願いいたします。

その錦の御旗に
朝日新聞が報道した「日韓併合」の真実・韓国が主張する「七奪」は日本の「七恩」だった』を2年間かけて準備し、使えるようにインターネット上に羽ばたかさせています。

『週刊新潮』(2005年10月13日号)で報じられた。

日本から盗み出された、壱岐・安国寺の寺宝
高麗版大般若経」は韓国の国宝になっている問題。

鶴林寺の「絹本著色阿弥陀仏三尊像」や
叡福寺の「楊柳観音像」など、未解決の不法な問題の解決なくして、何故、国家間条約で、解決済みの文化財を韓国に提供する必要があるのか。

朝日新聞が報道した「日韓併合」の真実・韓国が主張する「七奪」は日本の「七恩」だったを、通読すれば、戦後の不明を反省して、謝罪をする必要があるのは韓国なのです。

世論を転換するには、真実の歴史認識に覚醒されていない、市井の国民が同書を手にする必要があります。


また、同書は地方の書店に配本されていても、なかなか手に入れずらいようですので、
東京から帰省される方は、紀伊國屋書店新宿本店
大阪の方には、紀伊國屋書店梅田本店に多数の在庫が確保されているようです。

この時期の「菅首相謝罪談話」反対メールは目立ちますので、携帯からも繰り返しお願いいたします。

□◆□◆□◆□◆□◆□◆

アマゾンを監視するためにも
朝日新聞が報道した「日韓併合」の真実』だけは、アマゾンを使い総合ランキング1位をゲットしましょう。


中国が本年7月1日、「中国国防動員法」を施行しました。それによって、日中間で軍事衝突が勃発したとき、日本国内にいる中国人は、中国人民解放軍に直接管理コントロールされる法律です。

中国のインターネットに、前2回尖閣諸島に上陸したときの船で、8月末までにまた上陸を試みる声明が配信されております。この情報は、今春
中国人民解放軍の正体』を上梓された、中国人民解放軍ウォッチャー第1任者の鳴霞氏からのものです。

仮に尖閣諸島で小競り合いになり、武力衝突になれば
中国国防動員法」が発動されることになり、当然、IT企業を経営している中国人も、解放軍の配下に組み込まれ、日本に対して敵対行動を強要されることになるのです。


これは恐ろしいことです。現実化したときのことを想定すると、インターネット空間は一瞬で麻痺状態になってしまう可能性があるのです。

高校生や大学生の一部の学生に、選挙権は与えられておりませんが、いま奈落の底に堕とされようとしている日本を救える強力な力をもっているのは、学生諸賢のインターネットを動かす力なのです。

老若男女の総力で、日本人を舐め切っている
アマゾンの総合ランキング第1位を勝ち取って、日本人の意思を見せつけるときなのです。それは、そのままアマゾンへの批判になります



「南京大虐殺」も日本人が、声高に反論しないから世界中に中国のデマがまかり通っています。

今回は、アマゾンの検閲の証拠を保存してありますので、一種の情報戦を利用して
検閲するアマゾンの危険性」を、日本国民に周知徹底することが大事です。

これは将来的に勃発するであろう、「サイバー戦争」の前哨戦との認識で、日本人が一丸となったときの「日本人の底力」の実現を、切に望むものであります

同書に掲載した公的資料は、感情的論争を圧倒的説得力を持って「虚偽」を拒絶できる力があります。

◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇

インターネットの力は、『嫌韓流』が出版された頃より、格段に強力になっておりますので、友人知人にメールからメールで拡散して頂ければ、歴史認識問題に劇的な変化を及ぼすことになると確信しておりますので、軽く告知していただければ幸いです


いま、アマゾンで発売中の
朝日新聞が報道した「日韓併合」の真実:韓国が主張する「七奪」は日本の「七恩」だった』で、明らかにしてありますが、謝罪など一切する必要はありません。

これらの記事は、国立国会図書館に現存する大正4年以降のマイクロフィルムを2年間に亘って昭和20年8月まで精査した中から取り出したものです。

それは、日本人として日本が統治していた時代の朝鮮半島の「空気」までを、感じ取りたいとの思いからでした。

それは、韓国から繰り返し叩きつけてくる歴史認識に、誰しも抱いている違和感からでした。
誰かがしなければいけない日本人の名誉を守る地道な作業でした。

その中で吉田首相は、在日朝鮮人の過半数は不法入国者で、将来に禍根を遺さないように全員を朝鮮半島に戻したいとの要請をマッカーサーにしていたことも、日本人全員に知ってもらいたいことなのです。

戦後、在日朝鮮人は差別されたとの前提に、日本国民に無理難題を押し付けてきていましたが、不法入国者は犯罪者です。約二人に一人が、犯罪者であれば日本人から白い目で見られたことは当たり前です。

目標は10万部ですが、一石二鳥を狙い、10万部に到達した月から半年以内に、『南京の実相』を基にした「DVD映画『南京の実相』」を、これまでの御支援に感謝の意を込め、「印税」だけで「日・英」版を制作することを告知します。

宜しくお願いいたします。

◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇

■ 中国からの捏造歴史認識を封じ込める武器として、『「南京事件」の総括』(小学館文庫)の解説で、櫻井よしこ先生が「日本再生の力を生み出し、日本国の名誉の回復につながる貴重な書…この書を日本人全員に読んでほしいと願うものである」と絶賛されていることを尊重し、「中国の大嘘」に対抗する書籍を同書にしました。

■また、南京問題を終結させた資料を満載している『南京の実相』〔国際連盟は2万人虐殺すら認めなかった〕(自民党歴史議連監修、日新報道:推薦文・島村宜伸先生、平沼赳夫先生、故・中川昭一先生:まえがき・中山成彬先生)を、座右の書にして戴ければ幸いです。
 

■「日本統治時代を肯定的に理解する 韓国の一知識人の回想」著者(パク・チャンウン)
同回想記は、『朝日新聞が報道した「日韓併合」の真実』に、掲載した朝鮮版朝日新聞の記事に疑問がある方の必読書になります。

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アマゾン図書
アマゾンが、在庫表示やカスタマーレビューなどを検閲操作した書籍。また、一連の操作から、「GHQ捏造史観」の見直しに通じる図書をターゲットにしていることで選択した8冊です。




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■国民新聞は、明治時代に徳富蘇峰が創刊した新聞で、1970年代に「日本解放工作書」をスクープしたことでも有名ですが、真正保守言論の中心的新聞でもあります。

今回の尖閣の危機に際し、一人でも多くの国民が覚醒できるのであればと、購読希望者に国民新聞(月刊)の見本版を無料で配布していただけることになりました。
この危機に際し、購読希望者には、年間購読料1万円(送料・税込み)のところを5千円にして頂けるようですので、ご希望の方は下記へお申込みください。

国民新聞
〒160−0023
東京都新宿区新宿4−32−4−1105
TEL:03−3311−1001
FAX:03−3313−9800
http://www.Kokuminshimbun.com/index.html
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――――――――――
また、中国国内政治・軍事情報をどこよりも早く、編集主幹・鳴霞氏が編集している『月刊中国』は、中国情報部が嫌がっている情報誌ですので購読をお薦めします。

月刊中国
〒673−1334
兵庫県加東郡東条町吉井493−1
発行人・木下清美
年間購読料\5千円(毎月1日発行)
郵便振替:00930−2−69515
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