2010年08月17日

緊急拡散《『アマゾン日本』は、『南京の実相』を南京関連本の中で最高の評価をした!?》

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緊急拡散《『アマゾン日本』は、『南京の実相』を南京関連本の中で最高の評価をした!?》





●『朝日新聞が報道した「日韓併合」の真実』の監視に、目を奪われていた間隙を衝き、またまたアマゾンはやってくれました。

きちっと画像は保存しました。興味のある方は保存してください。
この図々しさは日本人のものではありません。

つい一週間程前、アマゾンは、『南京の実相』の在庫表示を実質上、絶版表示の「新品・中古\2.499より」にしたのです。そのときは、版元に連絡したところ、版元社長が、直ぐに取次店の大阪屋に抗議をしたことで、2時間後に「在庫切れ、入荷次第発送します」に変更しました。

ご記憶の方もたくさんいらっしゃることでしょう。

それが、 『南京の実相』を昨日昼にチェックするとまた、実質上の絶版扱いの「新品・中古\2,497より」にされていました。

今回も版元社長に直ぐ連絡しましたが、アマゾンは開き直って訂正する気配がありません。

版元社長が前回の検閲に抗議したとき、『南京の実相』の在庫が多数あることをアマゾンの取次店の大阪屋に伝えてあり、大阪屋からアマゾンに通報され、在庫表示が訂正されたのですが、今回も同様に版元社長が抗議しても、17日午前4時現在、まだ在庫表示は同じで開き直っています。


昨日の昼の『南京の実相』総合ランキングは、1500位代だったのですが、今日(17日)午前4時には8000位代にまで急落していました。


いま見て驚きました。8月17日午前6時、アマゾンは『南京の実相』の在庫表示を、実質上の絶版表示から唐突に「在庫あり|-8/17火曜日お届け(詳細)」に変えました。
冗談のようなふざけた対応です。


アマゾンを利用している日本全国の皆様、ここまで露骨に日本人を愚弄する会社が、日本の書籍販売をコントロールするまでに巨大化している現状を看過していていいのでしょうか。この一週間、アマゾンが実質上の絶版表示を2回した同日、紀伊國屋のネット販売表示は「在庫あり」になっておりました。


これら一連のアマゾンの検閲は、絶対に許されることではありません。

インターネット上で、日本解体法案の阻止を呼びかけて来ましたが、実際には、もうすでに実生活の足下が侵され始めていることに衝撃を受けられたことでしょう。

しかし、中国出身のチャン社長が運営するアマゾン日本は、なりふり構わず『南京の実相』の在庫表示を検閲操作して、市場への流通を制限した行為は、民主主義の宝でもある「言論の自由」を破壊する行為であり、米国にあるアマゾン本社が、一連のアマゾン日本法人の言論弾圧に直結する行為を確認したら、決して見過ごすことはないと信じるものであります。

公開質問状に如何に対処するのか、注目するところでもあります。

今後も継続して、アマゾンの検閲操作を監視する為に、アマゾン日本が嫌がる監視図書を指定しますので、監視並びに普及を同時に推進して戴き、我々国民の手で、日本がおかれてる情報戦に勝利しましょう。


8月17日午前6時30分

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アマゾン:チャン社長への公開質問状


1) 在庫表示に関する客観的基準を公開せよ。


2) 実質上、
朝日新聞が報道した「日韓併合」の真実』と
南京の実相』を絶版扱いにした理由を述べよ。


3) 『朝日新聞が報道した「日韓併合」の真実 韓国が主張する「七奪」は日本の「七恩」だった』が、一週間以上に亘って新刊予約部門1位だったにも拘わらず、7月29日の発売日に「在庫切れ」表示にした理由を述べよ。


4) 上記書の発売日に「歴史・地理」「日本史」「単行本」「1500〜3000円」「徳間書店」など、各部門ランキングベスト10入りしていた同書の画像をすべて削除した理由を述べよ。


以上、4項目の回答は、アマゾンの日本国内での影響力を鑑み、各全国紙に告知広告として、8月末までに掲載することを望みます。

平成22年8月11日午後11時30分


ジャーナリスト水間政憲


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【アマゾン監視図書一覧】


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★同書のアマゾンの在庫表示は、8月10日23時30分に「通常1〜3週間以内に発送」と、表示が変わりましたが、出版社は先週5日に重版を決定して、次々に重版できる体制が整ったと連絡がありましたので、この数日後に「在庫あり」にまたなりますので、手をゆるめず、一気呵成にマスコミが無視できない
アマゾン総合ランキング1位」をゲットして、「売国談話」への批判を意思表明できれば、臨時国会前に一波乱起こすことが可能になります。

口コミ(メール)から口コミが一番強力ですので、一丸となって日本人の意思を見せつけることができる千載一遇のチャンスですので、宜しくお願いいたします。

その錦の御旗に
朝日新聞が報道した「日韓併合」の真実・韓国が主張する「七奪」は日本の「七恩」だった』を2年間かけて準備し、使えるようにインターネット上に羽ばたかさせています。

『週刊新潮』(2005年10月13日号)で報じられた。

日本から盗み出された、壱岐・安国寺の寺宝
高麗版大般若経」は韓国の国宝になっている問題。

鶴林寺の「絹本著色阿弥陀仏三尊像」や
叡福寺の「楊柳観音像」など、未解決の不法な問題の解決なくして、何故、国家間条約で、解決済みの文化財を韓国に提供する必要があるのか。

朝日新聞が報道した「日韓併合」の真実・韓国が主張する「七奪」は日本の「七恩」だったを、通読すれば、戦後の不明を反省して、謝罪をする必要があるのは韓国なのです。

世論を転換するには、真実の歴史認識に覚醒されていない、市井の国民が同書を手にする必要かあります。


また、同書は地方の書店に配本されていても、なかなか手に入れずらいようですので、
東京から帰省される方は、紀伊國屋書店新宿本店
大阪の方には、紀伊國屋書店梅田本店に多数の在庫が確保されているようです。

この時期の「菅首相謝罪談話」反対メールは目立ちますので、携帯からも繰り返しお願いいたします。


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アマゾンを監視するためにも
朝日新聞が報道した「日韓併合」の真実』だけは、アマゾンを使い総合ランキング1位をゲットしましょう。


中国が本年7月1日、「中国国防動員法」を施行しました。それによって、日中間で軍事衝突が勃発したとき、日本国内にいる中国人は、中国人民解放軍に直接管理コントロールされる法律です。

中国のインターネットに、前2回尖閣諸島に上陸したときの船で、8月末までにまた上陸を試みる声明が配信されております。この情報は、今春
中国人民解放軍の正体』を上梓された、中国人民解放軍ウォッチャー第1任者の鳴霞氏からのものです。

仮に尖閣諸島で小競り合いになり、武力衝突になれば
中国国防動員法」が発動されることになり、当然、IT企業を経営している中国人も、解放軍の配下に組み込まれ、日本に対して敵対行動を強要されることになるのです。


これは恐ろしいことです。現実化したときのことを想定すると、インターネット空間は一瞬で麻痺状態になってしまう可能性があるのです。

高校生や大学生の一部の学生に、選挙権は与えられておりませんが、いま奈落の底に堕とされようとしている日本を救える強力な力をもっているのは、学生諸賢のインターネットを動かす力なのです。

老若男女の総力で、日本人を舐め切っている
アマゾンの総合ランキング第1位を勝ち取って、日本人の意思を見せつけるときなのです。それは、そのままアマゾンへの批判になります



★尚、「入荷数が少ないので、お客様からの注文はキャンセルさせていただきます」などと、アマゾンからメールを受け取った方は、「丸坊主日記」のコメント欄にご報告ください。アマゾンには「通常二週間から四週間で発送」との表記もあり、同書がその枠から外れることはあり得ませんので、どのような言い訳も通用しないのです。

「南京大虐殺」も日本人が、声高に反論しないから世界中に中国のデマがまかり通っています。

今回は、アマゾンの検閲の証拠を保存してありますので、一種の情報戦を利用して
検閲するアマゾンの危険性」を、日本国民に周知徹底することが大事です。

これは将来的に勃発するであろう、「サイバー戦争」の前哨戦との認識で、日本人が一丸となったときの「日本人の底力」の実現を、切に望むものであります

同書に掲載した公的資料は、感情的論争を圧倒的説得力を持って「虚偽」を拒絶できる力があります。

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インターネットの力は、『嫌韓流』が出版された頃より、格段に強力になっておりますので、友人知人にメールからメールで拡散して頂ければ、歴史認識問題に劇的な変化を及ぼすことになると確信しておりますので、軽く告知していただければ幸いです


いま、アマゾンで発売中の
朝日新聞が報道した「日韓併合」の真実:韓国が主張する「七奪」は日本の「七恩」だった』で、明らかにしてありますが、謝罪など一切する必要はありません。

これらの記事は、国立国会図書館に現存する大正4年以降のマイクロフィルムを2年間に亘って昭和20年8月まで精査した中から取り出したものです。

それは、日本人として日本が統治していた時代の朝鮮半島の「空気」までを、感じ取りたいとの思いからでした。

それは、韓国から繰り返し叩きつけてくる歴史認識に、誰しも抱いている違和感からでした。
誰かがしなければいけない日本人の名誉を守る地道な作業でした。

その中で吉田首相は、在日朝鮮人の過半数は不法入国者で、将来に禍根を遺さないように全員を朝鮮半島に戻したいとの要請をマッカーサーにしていたことも、日本人全員に知ってもらいたいことなのです。

戦後、在日朝鮮人は差別されたとの前提に、日本国民に無理難題を押し付けてきていましたが、不法入国者は犯罪者です。約二人に一人が、犯罪者であれば日本人から白い目で見られたことは当たり前です。

目標は10万部ですが、一石二鳥を狙い、10万部に到達した月から半年以内に、『南京の実相』を基にした「DVD映画『南京の実相』」を、これまでの御支援に感謝の意を込め、「印税」だけで「日・英」版を制作することを告知します。

宜しくお願いいたします。

◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇

■ 中国からの捏造歴史認識を封じ込める武器として、『「南京事件」の総括』(小学館文庫)の解説で、櫻井よしこ先生が「日本再生の力を生み出し、日本国の名誉の回復につながる貴重な書…この書を日本人全員に読んでほしいと願うものである」と絶賛されていることを尊重し、「中国の大嘘」に対抗する書籍を同書にしました。

■また、南京問題を終結させた資料を満載している『南京の実相』〔国際連盟は2万人虐殺すら認めなかった〕(自民党歴史議連監修、日新報道:推薦文・島村宜伸先生、平沼赳夫先生、故・中川昭一先生:まえがき・中山成彬先生)を、座右の書にして戴ければ幸いです。
 


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「4・10:過去現在未来塾:講演会」登壇者動画一覧【バナー転載フリー】

「過去現在未来塾」の今後の展開は、皆様方のご協力次第で啓蒙活動も変化します。

【過去現在未来塾概要】

■塾長: 中山成彬先生

■講師陣:
●伊藤玲子(日教組問題など)、
●島袋伸子(お産問題など)、
●土屋たかゆき(民主党マニフェスト違反問題など)、
●戸井田とおる(靖国神社公式参拝問題など)、
●西川京子(女性問題法案など)、
●牧原秀樹(二重・三重「重国籍」問題など)、
●小山和伸(CO2、25%削減問題など)、
●水間政憲(歴史認識問題など)

■事務局: 中山成彬東京事務所
〒162-0845
東京都新宿区市谷本村町3-17
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*お問い合わせ先:
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(@は半角に替えてください。尚、「塾」のお問い合わせ以外の用件は、お返事は出来ませんのでご了承ください。)

「塾」の趣旨他、詳細は下記をご覧ください。
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何卒宜しくお願い申し上げます。

以上


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※添付した写真は、38度にもなった東京の夕焼けです。


■【ネットだけ転載フリー(写真不可)】ジャーナリスト・水間政憲
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8月6日よりミラーサイトは此方へ移転しました。

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posted by 水間 at 10:21| 【国益最前線】ー資料本 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする
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